【ラグビー】日本協会が35年W杯再招致を見据えガイドラインを見直し 山神孝志氏は共同CEOに就任

理事会後のブリーフィングに臨む日本ラグビー協会の岩渕健輔専務理事

　日本ラグビー協会は11日、東京都内で理事会を開き、規定運用に伴うガイドラインの見直しが報告された。

　内容は「役員等候補者に関する規定」に付随するもので、「代表理事は中長期的な目標の達成、計画の遂行、安定的な経営等のために、2期4年以上の複数期に渡る継続的した業務執行が必要とされる場合があり、そのことを念頭に理事候補者が選定されること、そのような場合において、規定に定める特別な事情を認められうる」との文言が追記された。

　日本協会では今年6月に理事の改選が行われ、土田雅人会長（61）の2期目、岩渕健輔専務理事（48）の4期目となる続投が決定。共にスポーツ庁が定めたスポーツ団体ガバナンスコードに明記がある「10年」を超えて理事を務めることになり、様々な議論を呼んだ経緯がある。同協会では35年W杯の日本再招致を「特別な事情」としており、ガイドラインに明記することで今後の理事改選をスムーズに行う狙いがある。

　またクボタ、同大監督や男子15人制の強化副委員長などを歴任した山神孝志理事（57）が、岩渕氏と共に共同最高経営責任者（CEO）に就任したことも報告された。山神氏は最高事業遂行責任者（COO）は外れ、事業遂行責任者ラグビー担当（CRO）は兼務する。