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松本人志 1月復帰案は消滅、急がず春先か 浜田の助言で方針転換 劇場、TV…ベストな選択肢探る

スポニチアネックス / 2024年12月18日 5時32分

ダウンタウンの松本人志(左)と浜田雅功

 ◇激動2024 芸能・社会(1)

 自民党が過半数割れした衆院選や能登半島地震など、連日紙面をにぎわせた今年の話題を振り返るスポニチ恒例企画「激動2024」。第1回は、ダウンタウンの松本人志(61)が女性に性的行為を強要したと報じた週刊文春の発行元などを訴えた裁判。松本は11月、早期の活動再開を目指して訴訟を取り下げたが、復帰プランの行く末は――。 (特別取材班)

 今年の芸能界で最も大きな騒ぎとなったのが松本と文春の訴訟だ。松本が取り下げるという形で決着したのは11月8日。急転直下の幕引きは、早期の活動再開を目指すためだった。しかし現在、松本は復帰を急いでいないといい、テレビ局関係者は「年明けに劇場で復帰と具体的な話も出ていましたが、賛否両論ある中で1月の復帰はなくなりました。早くても春先になりそうです」と明かす。

 発端は昨年末。週刊文春に性的行為強要疑惑を報じられた松本が年明けの1月8日、裁判に注力するとして活動を休止。同22日、同誌発行元の文芸春秋などに5億5000万円の損害賠償などを求めて提訴した。双方の主張は真っ向から対立し、法廷闘争は5年に及ぶとも予想された。

 一方で双方とも、夏前から水面下で和解交渉も行ってきた。“事実無根”とする松本側が強硬姿勢を崩さず、その都度、交渉は決裂。10月上旬にも話し合いが持たれたが歩み寄れず、2度目の弁論準備手続きの直前、松本側が訴えを取り下げた。その背景にあったのは「松本さんが一日も早い復帰を目指した」(関係者)ことだった。

 文春側も訴訟費用などのこともあり、裁判の長期化を避けたい双方の思いが合致。取り下げに際して発表する松本側のコメントに「(性的行為の)強制性の有無を直接に示す物的証拠はないことを確認した」という一文と「かつて女性らが参加する会合に出席しておりました。参加された女性の中で不快な思いをされたり、心を痛められた方々がいらっしゃったのであれば率直におわび申し上げます」と謝罪メッセージを入れることで折り合い、争いに幕が引かれた。

 終結後、関係者は松本の早期復帰プランを立てた。その一つが来年1月中旬、所属する吉本興業が運営する大阪市のなんばグランド花月(NGK)でダウンタウンとして客前で漫才をするという劇場復帰案。これに“待った”をかけたのは相方の浜田雅功(61)らの助言だという。テレビ局関係者は「急がずにしっかりと足場を固めてから復帰した方がいいという浜田さんたちのアドバイスを松本さんが聞き入れたようです」と、方針転換があったことを明かした。

 復帰プランは白紙に戻り「劇場はもちろんのこと、地上波テレビ以外も含め、何がベストな選択かを探っていく」(広告代理店関係者)という。これまで通り受け入れられるのか、松本にとって来年は正念場となる。

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