「週刊フジテレビ批評」自社への辛らつ意見、提言紹介「問題をすり替えないで」「企業風土が問われている」

フジテレビ社屋

　フジテレビは8日放送の「週刊フジテレビ批評」（土曜前5・30）で、元タレントの中居正広氏（52）と女性のトラブルを巡る一連の問題、さらに会社の現状などについて、自社に寄せられた視聴者からの厳しい意見、提言を紹介した。

　一連の問題を受け、数多くのスポンサー企業がフジテレビへの出稿CMをACジャパンへと差し替えている現状。同局では自社番組の宣伝などもCMで放送し、対応している。「フジテレビがCM枠にACジャパンの公共広告の他に番組宣伝を放送していることについて」のテーマで視聴者の声を紹介。「子供番組のCMに、明らかに子供が見るにはふさわしいとは思えない内容のドラマの番宣がかなりの頻度で流れていた。番組を見る年齢層に応じて、流すCMを変えるくらいのことはしてほしい」と意見を放送した。

　さらに「週刊文春が報じた記事を一部修正したことについて」では「フジテレビへの不信・不満等は週刊文春の記事修正とはあまり関係はないですよ。問題をすり替えないでください。企業姿勢を問われているのですよ。謙虚に自社を反省して悔い改めてください」との声を紹介した。

　週刊文春は中居氏のトラブルに関する記事で、第一報を掲載した昨年12月26日発売号と1月8日発売号でフジ社員の関与についての表現が変化。1月28日に公式HPで「おわびして訂正いたします」と謝罪したが、修正の経緯、説明が明快ではなかったため各方面からの批判を受けた。

　最後に「出演者などから現場への同情の声が上がっていることについて」では「“現場のスタッフは頑張っているから”等の理由でフジテレビさんを応援するような発言がされています。驚きました」とする声を紹介。「今回の事案は、確かに経営陣の判断間違いが大きいです。だからと言って芸能人がテレビ局救済を公言するのはやめた方がいいと思います。本件はフジテレビの古い企業風土が問われています。その企業風土には現場社員を含んだテレビ局全体と、芸能人との関係も含まれているはずです」と放送した。

　同局では20代から40代を取りまとめメンバーとし、再発防止、風土改革から取り組みを始めて中堅、若手の意見や現場の実態を広く吸い上げる「再生・改革プロジェクト本部」の設置を発表。同局の清水賢治新社長は社員宛のメールで、本部の立ち上げとともに「組織の在り方を見直し、信頼とブランドを再構築するフジテレビ再生のロードマップの第一歩だ」と呼びかけている。