プリンストン大、「ネットゼロ・アメリカ」プロジェクトで脱炭素社会への道筋示す！

アメリカではバイデン新政権のもと脱炭素社会に向けた動きが加速している。こうしたなか全米アカデミーズがレポートを発表。2050年までのネットゼロに向けた詳細な道筋を示した。同レポートはプリンストン大学による研究を広範囲に引用した内容となっている。

プリンストン大学はここ2年間、「Net-Zero America」に取り組んできており、カーボンニュートラルを達成するための方法を詳細かつ具体的に検討してきている。

ネットゼロへの移行はコスト的にも実現可能に

米アカデミーズによるレポートは、エネルギーをクリーンで再生可能なものに置き換えることは、すでに技術的に可能なだけでなく、従来よりもはるかに安価だとしている。

風力および太陽光発電の運用コストはここ数十年で急落し、石油や石炭、天然ガスによる発電のように資源を絶えず調達する必要がなくなるという。

レポート作成の中心メンバーには、プリンストン大学の炭素緩和イニシアチブ（CMI） を主導するStephen Pacala教授らがいる。Pacala教授によれば「ネットゼロへの移行は、過去30年間でエネルギーに費やしたコストよりも少なくて済む」とのこと。

新興エネルギー技術への投資が不可欠

レポートでは、2030年以降のネットゼロ変革を実現するには、今、新興エネルギー技術に投資することが不可欠と強調。インフラストラクチャ、教育と再訓練、地域のクリーンエネルギー関連事業に投資する「グリーンバンク」の創設などを提言している。

Pacala教授は、ネットゼロ変革には第二次世界大戦の規模での技術と労働力の動員が必要と述べ、さらには、海面上昇の脅威にさらされている低地の保護や避難の準備をしつつ、同時に森林や湿地などの炭素吸収源の補充に焦点を当てる必要があるとしている。

プリンストン大学のCMIは、コンピュータサイエンスの知識とリソースを活用し、引き続きエネルギーインフラの展開に必要なモデルを開発していく計画だ。

参照元：Princeton researchers at forefront of national plans for technological and social transition to net-zero emissions/ Princeton University