福岡の空に“デジタル花火”が打ちあがる！ 惜しまれつつ終了した大濠花火大会をモチーフに

2022年1月15日〜2022年2月13日の期間、福岡市で「デジタル花火大会」が開催されます。

この大会は、TIS株式会社（以下、「TIS」）が、一般財団法人リモート・センシング技術センター（以下、「RESTEC」）と株式会社電通九州（以下、「電通九州」）、株式会社CenterQ（以下、「CenterQ」）と共に、「衛星データによる都市デジタルツインを活用したお祭りXR体験の実証」として行うものです。

「デジタル花火大会」とは？

花火大会をはじめとする祭りは、その地域における重要な観光資源ですが、新型コロナウイルス感染拡大により中止を余儀なくされています。

また、コロナ禍以前も来場者の安全や安定収入の確保が困難が難しいことから、約50年の歴史を有する広島の「宮島水中花火大会」や福岡の「西日本大濠花火大会」が終了するなど、地方における文化の継承や観光資源の確保が問題になってきました。

本実証実験では、衛星3Dデータ（AW3D）を用いて福岡市・大濠公園周辺のデジタルツインを作成。惜しまれつつ終了した「西日本大濠花火大会」をモチーフに、デジタルツイン空間上で花火大会を開催します。

参加者は、自宅に届くVRゴーグルなどを用いて、VRコンテンツを体験可能。TISらは、体験後の参加者から収集したアンケート結果をもとに、作品評価・心理変化・収益可能性の3点を計測するとのこと。

TISは、アフターコロナ時代の祭り・観光について「来場者の密度調整による安全確保」や「継続に向けた安定収益確保」「魅力的な地場コンテンツ開発」が重要であると考えており、デジタル花火大会はIT技術を活用した地域活性化に一役買いそうです。

新しいビジネスモデルの構築を目指す

本実証実験は、内閣府 宇宙開発戦略推進事務局が公募した「令和3年度　課題解決に向けた先進的な衛星リモートセンシングデータ利用モデル実証プロジェクト」で採択されたもの。

RESTECはプロジェクト取りまとめおよび衛星データ提供を、TISはXR関連技術の調査を、電通九州はマーケティングを、CenterQはVRコンテンツ作成をそれぞれ担当しながら共同で実証を行います。

実験後も、地域活性化や衛星データを活用した新しい観光モデル構築のほか、福岡の「関係人口」増加を目指すとしています。

PR TIMES

（文・和泉ゆかり）