巨大地下調整池、ハイテク防潮システム... 五輪に向けて“防災都市“化する首都・東京!!

tocana / 2014年8月14日 12時0分

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 当初目指していた2016年の東京五輪開催は逃したものの、昨年のIOC(国際オリンピック委員会)の投票で見事にマドリードとイスタンブールを下し、2020年の東京五輪開催を決めたことは、日本にとって悲願を達成する出来事であった。その五輪開催を6年後に控え、東京都は地震や津波などの自然災害に対する準備を現在フルスピードで進めている。

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■安心感をもたらす整備補修工事

 1964年の東京五輪では、開催に向けて首都高速道路の開通や羽田空港拡張をはじめとする社会インフラの建設が急ピッチで進められ、現在の大都市の基盤を作ったが、今回の2度目の東京五輪では、新たな設備の建設のみならず、従来からある設備の整備や防災対策にもかなりの重点が置かれている。

 最大の懸案はやはり地震だ。「今後30年以内にM7の地震が東京を直撃する可能性は70%」という専門家の予測に基づき、首都高速道路の補修工事や、JR東日本による「首都直下地震対策工事」など、総力を挙げての防災対策が進められている。

 東日本大地震によって、チェルノブイリ以来最悪の原発事故となった福島第一原発事故から3年が過ぎた今、国民そして都民に防災への安心感を与える努力は、かつてないほどに重要になってきているのだ。


■防災の要となる地下調節池と防潮システム

 地震によって引き起こされる高潮や津波、そして台風や集中豪雨による洪水など、水の災害への対処にも余念がない。

 東京・辰巳にある「高潮対策センター(High Tide Management Center)」の防潮システムは、19の巨大水門をはじめ、排水機場4施設、陸こう35施設等を沿岸5区(中央区、港区、江東区、品川区、大田区)に配置し、24時間の監視体制を整えている。

 高潮から沿岸地域を守るだけではない。夏期特有の台風や集中豪雨による「内水氾濫(都市内部での洪水)」への対策として、都は巨大な地下トンネルを防災調節池として建設している。

 新宿区や文京区、中野区、杉並区などを中心にした神田川周辺地域の洪水被害を低減するための「環状七号線地下調節池」が、20年を費やした工事の末、2008年に完成したことは都にとって大きな自信になっている。

 地下約40メートルに掘られ、全長4.5キロ、幅12.5メートルの「環状七号線地下調節池」は、神田川水系が洪水に見舞われた際に最大54万立方メートルの水の受け皿になるという。

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