２０３６年五輪開催地に韓国・ソウルが急浮上「１００％黒字可能」

韓国ソウルの街並み

２０３６年の五輪開催に韓国・ソウルが急浮上してきた。

開催地が未定の同年五輪をめぐってはインド、サウジアラビア、カタールに、エジプト、ドイツ、ポーランド、チリ、インドネシア、イタリア、トルコ、ハンガリーなどがが立候補に意欲を見せており、招致に向けて大激戦の様相を呈している。

そうした中で、韓国の首都ソウルも呉世勲（オ・セフン）市長が正式に招致を表明。同国では開催の〝本命〟となることに自信が高まっている。

韓国紙「毎日経済」はソウルが有利な理由を列挙。なかでも「インフラは争う都市を圧倒する」と強調した。

「ソウル市が２０３６年夏季オリンピック誘致に飛び込んだ背景には〝リサイクルオリンピック〟に対する自信があるからだ。何度も国際スポーツ競技を行って、積み重ねてきたスタジアム施設と首都ソウルのインフラストラクチャーを十分に活用できるという自信だ」と指摘。他の候補と比べて多くの優れた競技場がすでにあり、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が重視する「持続可能な大会」に最も合致するというわけだ。

「競技場施設は、ソウルがオリンピック誘致を望む他の途上国都市と差別化される強力な武器だ。インフラがない都市でオリンピックを誘致すれば、短期間に莫大な投資が必要だ。ソウル市はオリンピック運営委員会（ＩＯＣ）で重視するエコオリンピック、持続可能なオリンピックがソウルで可能だと自信を持っている。ソウルは１９８８年にソウルオリンピックを行って建てられた競技場施設が健在だ。他の誘致候補地とは異なり、鉄道や道路、空港などの基盤施設もすでに揃っている」と都市基盤も他のライバル都市と比べて最も強固だとプッシュした。

その上でオ・セフン市長は「持続可能・低炭素・低コストオリンピックがより重要になる流れでソウルは最適地」と主張。「ソウルは誘致すればほぼ１００％黒字が可能なオリンピックになる」と採算が取れることを強調した。

大激戦の３６年五輪招致レースでソウルが本命となるのか。今後の行方に注目が集まる。