巨大地震発生１時間前に予兆をとらえる研究に世界が注目！ 第一人者に話を聞いた

梅野健教授

今月８日の宮崎県日向灘地震（マグニチュード７・１）を受けて、気象庁は南海トラフ地震の想定震源域では巨大地震が発生する可能性が高まっていると臨時情報を出し、注意を呼びかけてきた。地震の発生から１週間となる１５日夕方で「巨大地震注意」の呼びかけは終了した。

しかし、南海トラフ巨大地震は以前から高い確率で起きるとされているため、引き続き注意が必要だ。

そんな中、地震発生の約１時間前に予兆をとらえることができる研究が注目されている。

京都大学大学院の梅野健教授は、地球の周りにある電離層という大気の領域を観測することで、１時間前に熊本地震（２０１６年４月）、能登の地震（今年１月）を察知していた。８日の地震発生１時間５８分前には、日向灘上空の電離圏異常を捉えていた。

梅野氏は「地震発生の約１時間以上前、地中の微妙な振動で発生した電気に電離層が引き寄せられて異常が起き、その後、地震が発生します。この予測で、大地震の避難の時間が稼げます」と語る。

もともとはスマホの電波、通信技術が専門という梅野氏は２０１１年、福島出張中に東日本大震災に遭った。

「いざという時に、携帯電話の電波がつながらないとダメだと思い、地震の起きた後のデータも分析して前兆、異常を検出する仕組みができないかと考えたのです」（梅野氏）

地学研究ではなく、通信工学を基に創出された相関解析法だ。衛星から地上へ送られるＧＰＳ（ＧＮＳＳ）信号を解析して電離層の異常を把握し、Ｍ６以上の地震発生を１時間前に予知できるとの論文を発表した。すると地震の多いインドネシア、台湾、さらに国連からも問い合わせがあったという。

昨年の国土交通委員会では、立憲民主党の下条みつ衆議院議員が、梅野氏の研究を政府が防災策に生かすように提議していた。

また、一般社団法人共創基軸が「Ｆｏｒｕｍ Ｏｎｅ Ｈｏｕｒ Ｂｅｆｏｒｅ（ＯＨＢフォーラム）」を作り、この技術の社会実装により、保険、各種交通機関、危険物を取り扱う製造工場や原子力発電所、病院や介護施設、学校、ホテル、デパート、劇場などあらゆる場の災害対応の変革に向けて動き出している。