中居正広の危機対応は「法的には万全だった」それでも炎上した〝決定的理由〟

東スポWEB / 2024年12月27日 20時24分

中居正広

元テレビ東京のディレクターで現在はＰＲ会社代表を務める下矢一良氏が２７日、自身のＸ（旧ツイッター）を更新。女性トラブルを報じられたタレントの中居正広（５２）の危機対応について私見をつづった。

中居は昨年６月、プライベートで女性との間に問題を起こし、９０００万円の解決金を払っていたことが報じられた。解決金の相場は事案によって幅があるものの、一般的には死亡事故でも２５００～３０００万円、ジャニーズの性加害問題でも１件につき１８００万円が提示されたことから、破格であることが注目されている。

守秘義務までをも盛り込んだ契約を結んだことについて、下矢氏は「中居正広氏の危機対応は、法的には万全だった」と太鼓判を押したが、「ＳＮＳ時代には『法的に万全』は、『対応として万全』ではない」との見解を示した。

その理由についてはＳＮＳの存在が大きいという。これまでは同様のスキャンダル週刊誌が報じたとしても、刑事事件化されていない以上はテレビや新聞も無理な後追いをせず、当事者も一切コメントをしない〝黙殺〟によって、下火になっていくケースがほとんどだった。ところがＳＮＳによって「けしからん」という世論が醸成されると一気に燃え上がり、結果的にスポンサーが無視できなくなるという。

ではどうすれば炎上を防ぐことができたのだろうか？

下矢氏は「ＳＮＳ時代の危機対応は、もはや『法的に十分か』では十分ではない。『法的に十分』を満たした上で。『被害者が納得したか』『一般の理解を得られるものか』が基準となった」と提言。まさに〝時代は変わった〟というわけだ。

中居は今後どうするつもりなのか――。