「大谷翔平バブル」を追い風に列島青色化へ ドジャースが〝日本支社〟設立を準備

広告の前でポーズを決める大谷翔平

念願のワールドシリーズ優勝を果たしたドジャースが、本格的な日本進出に乗り出しそうだ。チームの広告塔となった大谷翔平投手（３０）が生む莫大な経済効果は実証済み。昨年は１０社以上の日本企業が球団とスポンサー契約を締結したが、今度はドジャース側が〝日本支社〟の設立に向けた準備を水面下で進めているという。

大谷はドジャース移籍１年目となった２０２４年にＭＬＢ史上初となる５４本塁打、５９盗塁の快挙を達成。球団も４年ぶりの世界一に輝き、大成功のうちに幕を閉じた。

大谷の快進撃に伴い、日本企業も続々と米国本土に進出。昨年だけでも「ＡＮＡ」や「ＴＯＹＯ ＴＩＲＥ」「築地銀だこ」など１２社がドジャースと契約を結んだ。その結果、本拠地のドジャー・スタジアムの看板は日系企業のバナー広告で埋め尽くされるなど、スポンサー料だけで「７５００万ドル（約１１７億７０００万円）以上」の利益をあげたとの試算もある。

今やドジャースにとって日本は有望選手を獲得する重要なスポットだけでなく、企業戦略としても欠かせないターゲット。ＭＬＢ球団との代理店契約に従事した広告関係者によると、昨年の〝大谷バブル〟を追い風に今後は新たな展開を迎える可能性があるという。それが日本でのドジャースブランドの拡充で、本格化に向けた動きも見え隠れしている。

前出関係者によれば、ドジャース営業部門の幹部が昨年末に極秘来日。スポンサー企業へのあいさつ回りを兼ねて新規事業のリサーチを行ったという。しかも、日本の広告業界に精通した日本人スペシャリストをすでに採用。球団の〝日本支社〟を稼働させるためとみられる地ならしも進められているようだ。

ドジャースブランドをさらに拡大させるシンボルとなるのは、やはり大谷だ。実力はもちろん、知名度も世界トップのスーパーアスリート。代理店関係者は「よほどのことがない限り、あと９年は大谷選手はドジャースにいるわけですからね」と指摘する。昨オフに大谷と２０３３年までの１０年契約を結んだことが、球団にとって中長期的な戦略を描く上で大きなプラスに働くとみている。

もっとも、実際にどのような手法でアプローチするかは不透明。すでに日本ではテレビＣＭや街中の広告で大谷を見ない日はない。ただ、こうした広告の掲示だけでなく、大谷が野球振興を目的に全国の小学校にグラブを配布したように、ブランド戦略の方法は無限にある。

今季のドジャースの開幕シリーズ（対カブス）は３月１８、１９日に東京ドームで開催される。豊富な資金力を誇るメジャー屈指の名門球団が本腰を入れれば、日本列島はいずれ「ドジャーブルー」に染め上げられるかもしれない。