貯金1000万円と年収1000万円はどちらが得なのか

貯金がたくさんある状態なら、いざというときの備えにもマイホームの頭金にもできますよね。その一方、年収が高い仕事に就けるとお金に困りにくい生活が送れるでしょう。どちらも魅力的な条件ですが、片方だけ選べるとしたら…あなたはどちらを選びますか？それぞれの状況をイメージしてみましょう。

貯金1000万円と年収1000万円どちらがいいのか？

まずは「貯金1000万円」という状況について考えましょう。実際に貯金が1000万円あったとしても、住宅ローンの借り入れが2000万円ある状態なら「ネット負債」となります。1000万円という大金を持っていても、必ずしも裕福とは限らないのです。

「それなら運用してお金を増やそう」と思ったとしても、金融機関に預貯金として預けているだけでは大きく増やすことができません。1000万円に対する利子収入だけで生活はできないため、結局はリスクの伴う運用をするしかないでしょう。

ただし、もし年間20％の運用ができたとしても1000万円に対する超過利益は200万円。利益を確定した際は、そこからさらに税金が引かれます。やはり、これだけで生きていくのは厳しいのが現状でしょう。

これらを踏まえると、それだけでは生きていくことのできない貯金1000万円よりも、年収1000万円の方が魅力は大きいでしょう。

年収1000万円生活はどんな感じ？

では、年収1000万円のリアルな生活を覗いてみましょう。国税庁の調査データでは1000万円から2500万円までを500万円刻みにして、それぞれの比率がどの程度いるのかを知ることができます。

その調査の結果、年収1000万円を超えているのは日本の給与所得者のわずか4％程度。この少数派に入れるとなると、恵まれた生活が送ることができそうです。

ただし、手取り給与水準や家族構成、生活水準を踏まえると、年収1000万円はなんの苦労もないとは言い切れません。たとえば、妻が専業主婦、私立の学校に通う子どもが2人という4人家族のケースを想像してみましょう。

住宅ローンを組んで大都市近郊に戸建てに住み、子ども2人分の大学費用を用意している状態を考えると、貯金をする余裕がないという家庭が多いでしょう。また、年収1000万円といっても所得税や住民税、社会保険料を引くと、手取りは多く減ってしまいます。

給与が高いほど税率も高くなるため、「思っているよりも手取りが少ない」というケースも。年収が1000万円あるからといって、老後までずっと安泰だと断定することは難しいのが現状です。

年収1000万円を達成する職業選びのカギ

実際に自営業以外で年収1000万円を手にするには、金融機関やコンサルティング会社などに勤務する、医者や弁護士などの職業に就くといった手段が挙げられます。また、上場企業は給与のデータも開示されているので、その情報を基に会社を選ぶのも選択肢のひとつでしょう。

企業のなかには、社員の平均年間給与所得が1000万円を超えるところも存在します。その企業に入社できれば、会社員で年収1000万円を超えるのも夢ではありません。役職次第では、さらに高い年収を狙うこともできるでしょう。就職や転職活動をする際は、企業の平均年間給与所得をしっかり調べておきましょう。

まとめ

貯金が1000万円あったとしても、住宅ローンなどによる負債や運用だけで生活ができないことを踏まえると、安心して生活を送るのは厳しいと分かりました。年収1000万円でも家庭の状況によっては苦労する場面があるかもしれませんが、「日本の給与所得者の4％」に仲間入りできるのは非常に魅力的でしょう。

また、会社員でも企業によっては年収1000万円を手に入れることもできます。自分のスキルを磨いて、理想の企業への入社を目指してみるのもいいですね。