手取り20万円でも1年で100万円貯められる！新年度から始めるべき貯金方法

貯金に取り組むには、明確な目標を掲げることが大切です。「1年で100万円を貯めるぞ」と決めたら、それに向かって計画的に貯金を進めていきましょう。そこで今回は、1年で100万円貯める具体的な方法をご紹介します！反対に、やめておきたい行動もあわせて確認しておきましょう！

独身世帯の貯蓄額は？

「1年で100万円貯めるぞ！」と期限を決めて貯金に励むのは、目的も達成されやすく将来の蓄えもあるに越したことはないでしょう。

㈱ジェーシービー（JCB）が発表した「キャッシュレスとデビットカード利用意向に関する実態調査2019」によると、新年度（4月から）の目標でもっとも多かったのが「貯蓄」（38％）です。また貯蓄目標額は100万円以上がもっとも多く35％となっており、平均257万円となっています。

ですが目標であるこの貯金100万円、世間一般的には多いのか少ないのか、気になりませんか？

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯調査］（https://www.shiruporuto.jp/public/data/movie/yoron/tanshin/2018/pdf/yoront18.pdf）」（2018年）によると、金融資産の保有額は、平均744万円となっています。平均値は一部の富裕層に引き上げられてしまうので、「みんなかなり貯金しているな・・・」と思った方もいるのではないでしょうか。

※「金融資産」・・・定期性預金・普通預金等の区分にかかわらず、運用の為または将来に備えて蓄えている部分

そこで中央値を見てみましょう。中央値とは、保有額の少ない（多い）順に並べて真ん中に位置する値です。同調査では、50万円となっています。

中央値を見ると、100万円貯めることが大変なことであることが分かると思います。ですが、決意したなら挑戦してみてください。以下にその方法をご紹介していますので、参考にしてみてくださいね。

1年で100万円貯金するポイント

まずは、1カ月の手取り額が20万円の女性が年間100万円貯金を達成した成功例を見てみましょう。貯金におけるポイントは以下の通りです。

家計簿をつけて家計を見直す

毎月何にいくら支払っているかを把握できていない状態だったため、家計簿をつけてみることにしました。といっても、毎日の出費をノートに書き出すだけのシンプルな方法です。その際にクレジットカード払いの処理に悩んだので、利用を一旦やめることに。デビットカードや口座引き落としの内容もすべて書き出せるよう、アプリのネットバンキングサービスで入出金履歴を毎日チェックしていました。

こうすることで、収支のバランスを知ることが可能になりました。「口座引き落としはお金の使った感覚が薄い」という発見をすることもできました。

自動積立預金を利用する

自分の力だけで貯金する自信がなかったため、銀行の自動積立預金を設定することにしました。給料日の翌日に2万円を積立てるよう設定し、お金を使う前に強制的に貯金できる状態にしたのです。

家計の無駄を省く

自動積立預金の設定金額を増やせるよう、家計を見直して無駄を省くようにしました。書き出した現在の支出状況から、「食費が多いので、コンビニの利用を控えて自炊をしよう」「美容費を抑えるために通販化粧品の定期コースを解約しよう」と改善点を見つけ出したのです。

そのほか、スマートフォン（スマホ）のプランの見直しや、日用品の購入方法をまとめ買いに変更するなどの工夫をし、自動積立預金の設定金額を3万円に増やしました。

貯金のためにやめておきたいこと

さきほどの女性のように、コンビニを頻繁に利用することは、割高な商品や不要なものを買ってしまうことに繋がります。また、外食も自炊に比べ食費がかさんでしまうので、できるだけ控えておきましょう。職場にお弁当を持参する、毎日買っているペットボトル飲料やコーヒーを水筒の利用に切り替えるといった方法もいいですね。

さらに、必要でない有料サービスに加入し続けるのもやめておきましょう。一度契約した後、利用頻度が減ったのにそのまま料金を払っているケースも少なくありません。自分がどんな有料サービスに加入しているか、今一度クレジットカードの明細や口座の引き落とし状況を確認しておいてくださいね。

まとめ

貯金に充てるお金を生み出すには、「徹底的な見直し」が必要です。まずは家計簿に支出内容を書き出すことから始めてみましょう。毎月の支出状態、有料サービスの契約の有無、家計の中に潜んでいる無駄などを見直すことで、支出を抑えることができますよ。

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。