貯蓄額1000万円超vs.貯蓄ゼロ世帯、データに見る20代の貯蓄の差

新元号「令和」が本日から始まりました。皆さんいかがお過ごしでしょうか。5月ということで、新社会人も含めて働き始めたばかりの20代は様々な希望を胸に、積極的に新しいことに取り組んでいる人も多いかと思います。

そうした20代の平均貯蓄額はいくらなのでしょうか。20代で必ずしも結婚をしているケースばかりではないと思いますが、今回は知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］」をもとに見ていきたいと思います。

また、20代からでも簡単にはじめられる貯蓄方法をご紹介していきます。同世代にある「貯蓄格差」をいかに埋めていくのかについての方法を考えてみましょう。

20代の貯蓄額の平均はどのくらいか

「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（平成30年）」によると、金融資産を保有していない世帯を含む20代の金融商品保有額はどのくらいなのでしょうか。

彼らの平均は249万円、中央値が 111万円となっています。

それでは、20代の貯蓄額の実態を探っていきましょう。

20代で貯蓄額1000万円を超える世帯vs.貯蓄ゼロ世帯

20代というと年収も少なく、なかなかお金が貯まらないという世代かもしれません。

しかし、今回の調査結果では意外に多いという結果となっています。

貯蓄が1000万円以上ある世帯が全体の3.4％あります。

先ほど見ていたように、平均は249万円ということですが、20代で1000万円を超えるというのは「よくぞ貯めたな」という印象もあります。

その一方で、貯蓄ゼロ世帯はどの程度いるのでしょうか。

なんと、32.2％あります。これは全体の3分の1が貯蓄ゼロを意味しています。

ここまで見てきた貯蓄1000万円以上の割合と貯蓄ゼロの割合をさして「貯蓄格差」があるという指摘もできるでしょう。もっとも20代なので、その後の資産形成ができる時間軸を考えれば、同世代間の「格差」を解消することは可能です。

資産形成には時間がかかることを知る

「貯蓄を増やそう！」「貯蓄を増やしたい！」とは誰しもが思うことでしょう。しかし、実際には、資産を形成するには思った以上に時間がかかるというと皆さんはどう思うでしょうか。

話はややそれますが、富裕層でも蓄えた資産を増やそうとするときに求めるリターンは年間に数パーセント程度です。

豊富な資金で耳寄りな情報や有能な人材を集めることができることができる彼らでも、その程度のパーセントしか求めていません。

もちろん、世の中には「10倍にもなる株はこれだ！」のような書籍や記事もありますが、そうした大化けする株を常に狙い続けるというのはやや現実離れしているといえるでしょう。

株式投資の醍醐味を否定するつもりはありませんが、万人向けの資産形成法というと手触り感がありません。であれば「資産を持っている人」の「減らさないでしっかり増やす」という資産形成法に学ぶのが良いといえるのではないでしょうか。

資産形成のために必須の3つの金融商品

資産形成のために必要な資産とは何でしょうか。

大きくは、預貯金、保険、投資信託ということができます。もちろん、すでに年収が高い人や資産をお持ちの方は不動産のような実物資産だという人もいますが、これから資産形成をする層にはやや手が出しにくいともいえるでしょう。

預貯金は、いざという支出のために必要なことはどなたもお分りだと思いますが、ここではそうした話を展開するつもりはありません。リスク性資産を引用するようになってチャンスを狙うための預貯金です。

リーマンショック級のショックが起き、資本市場が混乱した時に買い出動するためのキャッシュです。

資産運用で一番パフォーマンスが出るのは、パニック売りに位置行ったときに買い出動ができるかです。

パニック時に個別株などを買うという選択肢もありますが、インデックスファンドなどの個別性を排除した投資も可能です。

保険についても、ここでは医療保険や介護保険を指すのではなく、変額保険について言っています。

一定程度の保障はどなたでも必要でしょう。その水準を保険でカバーし、アップサイドを狙うための保険です。ただし、変額保険でもどのような運用商品を組み込むかが重要となります。

そして、最後に見ておきたいのが投資信託です。これも、日本株のインデックスファンドをススメるというのではなく、グローバル株式のインデックスファンドです。日本株は循環株なので、長期投資に不向きです。また、ドルコスト平均法も循環プロセスの下げる局面に直面すると、思うようには機能しないでしょう。

ただ、世界株であれば、「世界経済は拡大する」という信念を貫けば、長期的に資産価額が上昇しているという期待は持つことができます。投資信託もネット証券で普通に購入するのではなく、つみたてNISAを活用して非課税枠を上手に使いたいものです。

参考資料

知るぽると「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ 平成30年調査結果」

青山諭志「インデックス投信の支持者が絶対に口にしないファンドの弱点」（https://limo.media/articles/-/10355）