1年で100万円必ず貯めるコツ GW終わるまでに計画立てよう

貯金したくても予想外の出費のため、思うように貯められないこともありますよね。

１年間で100万円を貯めたいと思った時、収入が大きく増えない前提であれば支出の面や貯金計画にコツが必要となります。貯めていくためのポイントを見ていきましょう。

みんなどれくらい貯金しているの？

総務省統計局の「家計調査報告［貯蓄・負債編］平成29年（2017年）平均結果の概要（二人以上の世帯）（http://www.stat.go.jp/data/sav/sokuhou/nen/pdf/h29_gai.pdf）」によると、平均貯蓄額は1812万円となっています。これだけを見ると額の多さに驚くかもしれません。この「貯蓄」には預貯金だけではなく、生命保険や有価証券なども含まれており、負債は考慮されていません。

また平均値は、一部のお金を持っている人が引き上げているため、なかなか実態を把握できません。

そこで中央値を確認してみましょう。中央値とは、数字を大きい（小さい）順に並べた時に真ん中にくる数字のことです。ここでは1074万円となっています。やはり1000万円以上と、高額に感じます。

さらに年代別に見ていきましょう。20〜30代の平均貯蓄額は602万円、40代は1074万円、50代は1699万円、60代は2382万円、70代以上は2385万円となっています。20〜40代までは住宅ローンなどを組んでいる世帯が多いためか、負債は1000万円を超えています。

この数値を参考に大まかな目標を定めて、まずは100万円の貯金に挑戦してみましょう。

1年で100万円を着実に貯める「貯金計画」３ステップ

貯金をスムーズに進めるには、具体的な目標と分かりやすい計画がポイントです。

貯金の計画を立てる

まずは、目標金額を「いつまで」に貯めるのかを決めておきます。「1年後」「長期休暇まで」のように、できるだけ明確に考えます。

ボーナスから大口貯金の計画を

1年間で100万円を貯めるには、ボーナスから多めに貯金するのが近道です。

夏と冬のボーナスから30万円ずつ貯金すると合計60万円。

目標まで残り40万円ですので、あとは毎月3万円～4万円というペースになります。

10日で1万円、１日当たり千円が目安ですね。“買い物をしない日”を設定するなど、出費のコントロールをしてみましょう。

収入・支出をチェック

毎月の収入と支出を把握するために、家計簿やアプリで振り返りを行ないます。すでに貯金のプランを立てていますので、1週間、1カ月ごとにチェックできますね。

「今月は外食が多かった」「通販を減らそう」といった反省点が見つけられます。

1年で100万円を貯めるために「絶対にやめたい」4つの行動

貯めていくには「無駄な出費」「固定費」「外食費」の見直しに加えて「節税」がおすすめです。スムーズな貯金のためにも再確認してみましょう。

コンビニ習慣

つい習慣でコンビニに寄ってしまうことはないでしょうか。

コンビニを賢く利用するには、スーパーや100円ショップよりも安いPB（プライベートブランド）商品に狙いを付けましょう。地元のスーパーは低価格商品がそろっていますが、出かけると他にもいろいろ購入してしまう可能性もあります。

コンビニで必要な商品のみ購入する、低価格のPB商品のみ、というルールにしておくことで無駄遣いを避けることにつながります。ルールを決めて活用していきましょう。

定期購入

固定費を見直していくと、毎月の貯金も達成しやすくなります。

口座引き落としやクレジットカードの明細を確認し、必要なサービスかどうかの検討をしてみましょう。

家計を考えると新聞購読料などが最初に思い浮かびますが、新聞は仕事上、必須の場合があります。

外せない出費は残して、その他の娯楽費やWi－Fiなどのプロバイダ料金、また通販での定期購入などを見直してみましょう。

外食費

外食も時には娯楽となり、家族の楽しみの一部になっていることがあります。すべての削減は難しいため、不要な外食のみを考えていきます。コーヒーやお弁当もコンビニを利用すると便利ですが、回数が増えないように絞っていきましょう。

非課税枠を活用していますか？

年末調整の還付のように、非課税枠の利用も節約のポイントです。

税金面は、知識のある人、実際に実行した人が得をします。

少額投資非課税制度であるNISA（ニーサ）や個人向け確定拠出型年金iDeCo（イデコ）など、貯めながら非課税枠を利用する方法も検討してみましょう。

投資信託のすすめ

お金を増やすために資産形成を検討中の人、これから資産運用を学びたい人におすすめなのが「投資信託」です。

投資と言うと多少なりとも金融資産の知識が必要となりますが、投資信託には「バランス（型）ファンド」という商品があります。

株式や債券、REIT（不動産投資信託）などを組み合わせて投資・運用をする商品で、資産運用の初心者でも「どの資産をどの割合で」ということで悩む必要がなくなります。

投資信託は少額投資も可能

株式の場合は単元株数（最低単位数）がありますので、人気の銘柄は大きな金額になりがちです。

一方投資信託であれば、証券会社によっては100円から購入可能ですし、毎月一定金額を購入する「つみたて投信」も多くの人が利用しています。

※証券会社によっては、単元未満株として投資が可能な「ミニ株」という商品もあります。

投資信託は商品数が多く、市場平均に連動する「インデックス・ファンド」などを含めて、公募投資信託は19年3月末時点で6114本もあります。

投資信託は自由に選択できますし、自身の投資傾向が分かるシミュレーションコンテンツも金融機関サイトに掲載されています。ただし、投資信託は必ずしも元本を保証しているわけではありません。商品ごとにリスクも異なりますので、必ず目論見書などでリスクを把握しましょう。

さいごに

貯金をスムーズに進めるには「計画性」がポイントです。「余ったお金」を貯めるよりも、金額や時期をしっかりと定めることで実現しやすくなります。目標に向けて、少しずつ積極的に動いてみましょう。

参考資料：

「数字で見る投資信託」　一般社団法人 投資信託協会

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。