助成金や一時金だけでは足りない!?意外とかかる妊娠出産の費用とは

妊娠出産には、なにかとお金がかかるもの。子どもを授かって喜ばしい気持ちがある一方で、お金に関する悩みが尽きない方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、妊娠や出産に関する金銭事情をご紹介します！ どのような制度や補助があるのかを学んでおき、備えておくべきお金を事前に把握しておきましょう。

妊婦検診にはいくらかかる？

妊娠中に受ける妊婦検診は病気や怪我によるものでないため、保険が適用されません。そのため、3割負担ではなく10割負担になってしまうのです。

それだと、毎回の費用がかなり高額になってしまいますよね。そのため、各市町村は母子手帳交付時に「妊婦検診費用の補助券」を交付しています。その補助枠内なら、自己負担なく検診を受けることができるのです。

ところが、検診回数が思っていたよりも多く、補助券だけでは足りなくなるケースもあります。「補助券があるから大丈夫」と思い込まず、念のため検診費用は多めに見積もっておいたほうが安心でしょう。

出産育児一時金だけでは足りない場合も

子ども1人につき、基本的に42万円支給される出産育児一時金。産科医療補償制度未加入の医療機関で出産した方は、40万4000円が支給されます。

出産費用がこの金額内なら差額が返還されるものの、超えた場合は差額を支払わなければなりません。とくに大都市や高級ホテルのような病院は、10～20万円ほどの差額が発生することもあるようです。

そのほか、管理入院をした際の部屋代、陣痛促進剤を使った場合の薬代、無痛分娩で使用した麻酔代などが加算される可能性もあります。妊婦検診と同様に、出産費用も余裕をもって用意しておくようにしましょう。

意外とかかるベビーグッズの費用

出産に備え、さまざまなベビーグッズを揃えておかなければなりません。おむつや服はもちろんですが、抱っこひもやベビーカー、バウンサーといったグッズも必要となるでしょう。しかし、「とりあえず買っておこう」と、つい買い過ぎてしまうケースも珍しくありません。

「結局使わなかった」「買う必要がなかった」と後悔しないためにも、先輩ママに「本当に必要なものはなにか」「代用できるものはないか」と聞いておくといいでしょう。車の有無や住居環境が似ている人なら、より的確なアドバイスをもらえるはずですよ。

将来の教育費も考えておこう

妊娠や出産ではさまざまな場面でお金がかかりますが、子どもの将来に備えた貯金もしておきたいですよね。そこで、メインの子育て世代ともいえる30代の貯蓄額をみてみましょう。

金融広報中央委員会の「平成30年度　家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（https://www.shiruporuto.jp/public/house/loan/yoron/futari/2018/pdf/yoronf18.pdf）」によれば、金融資産を保有していない世帯を含んだ30代の金融資産保有額は、平均が660万円、中央値が 382万円でした。

また、40代の平均は942万円、50代の平均は1,481万円となっています。こうみると、徐々に貯蓄を増やしていく必要がありそうですね。

収入が増えやすい一方で、育児や住宅ローンといった出費も発生する30代。将来に備え、早い時期から資産形成に取り組んでおくと安心です。非課税枠のあるiDeCoやNISAを活用するなど、効率的に貯蓄を増やしていきましょう。

まとめ

初めての出産の場合、なににどのくらいのお金がかかるのか、どんなベビーグッズが必要になるのかが想像できないですよね。とはいえ、あれもこれもと買い揃えていると、お金がいくらあっても足りません。

とくに子どもが小さい時期に使うものは、使用期間が短いケースも多々あります。グッズレンタルやお下がりを利用する方法も視野に入れつつ、無駄な出費をできるだけ抑えておくようにしましょう。

【ご参考】貯蓄とは
総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。