60代の平均貯蓄額をチェック！60歳になって焦らないために効率よく貯める方法

定年退職を迎えた後の準備は、しっかりできていますか？「年金だけでなんとかなる」と思っていると、老後の生活費が足りずに苦労してしまうかもしれません。そんな事態を防ぐには、今のうちから老後資金を貯蓄しておく必要があります。

そこで今回は、老後資金の目安や貯め方のコツをご紹介します！まだ老後貯金を始めていない方は、貯金の計画を立てる際の参考にしてくださいね。

60代の貯蓄状況を把握しておこう

定年退職を迎えることの多い60代。この世代の方々は、どのくらいの貯蓄があるのでしょうか。「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（平成30年）（https://www.shiruporuto.jp/public/data/survey/yoron/futari/2018/）」をもとに、60代の貯蓄状況をみてみましょう。

この調査の結果、60代の金融資産保有額（金融資産保有世帯）は平均が2415万、中央値が 1500万と分かりました。なお、ここでの「金融資産保有世帯」は金融資産を持たない世帯を除いたものを指しています。

金融資産非保有世帯も含めると、平均が1849万円、中央値が1000万円となります。金融資産をもっていない世帯を含んだ60代全体でみても、1000万円の貯蓄は用意しておきたいところですね。

ただし、この「貯蓄」には預貯金のほかに株式や債券、投資信託、生命保険なども含まれています。預貯金だけではないことを念頭に置いておきましょう。

老後に向けた貯蓄＝預貯金とは限らない

「貯蓄」と聞くと、預貯金の額をどんどん増やしていくイメージを持たれるかもしれませんね。しかし、実際に預貯金を貯めていくと「効率的でない」と気が付くはず。銀行にお金を預けていても、そこで得られる金利はごくわずかでしょう。

そこで、リスクを踏まえたうえで資産運用をしていくのも選択肢のひとつです。60代になるまでにまだ時間がある方は、焦らずゆっくりと運用できるでしょう。反対に定年退職が迫っている場合は、これまでに貯めてきた資産をもとに、リスクとのバランスを考えておく必要があります。

老後に向けた貯蓄のヒント

せっかく貯蓄をするなら、効率よく、お得に取り組んでいきたいですよね。そこで、おすすめの貯蓄方法をいくつかご紹介します！

財形年金貯蓄を利用する

財形年金貯蓄を利用すると、毎月の給与から決まった金額が天引きされ、金融機関に送って貯蓄商品で運用をしてもらえます。その際、元本550万円までに発生する利子は非課税になるところもポイント。（「財形住宅貯蓄」と足して貯蓄残高550万円まで）自動的に貯蓄を増やしていけるので、貯金が苦手な方にもおすすめの方法ですよ。

iDeCoを利用する

公的年金のほかに老後資金を用意しておきたい方は、iDeCo（個人型確定拠出年金）がいいでしょう。まずは60歳までに毎月決まった金額を積み立てておき、資産運用してもらいます。そして60歳以降になったら、その運用益を含んだ金額を老後資金にするという流れ。税制上の優遇処置を受けられるメリットも得られます。

なお、原則60歳まではお金を引き出すことができません。それまでは、いざとなっても使えない点を意識しておきましょう。

新たな収入源を見つける

収入を増やせば、貯蓄に充てられるお金も増えるはず。現在の仕事で昇給を目指すだけでなく、副業をして新たな収入源を作るのもいいですね。職場で副業が許可されているのかを確認したうえで、自分のスキルを活かした副業の手段を考えてみましょう。

まとめ

定年退職まであと何年あるのか、今の貯蓄と目標額の差はどのくらいあるのか…。これらを整理しておくと、これから貯蓄していくペースがイメージできるでしょう。ただコツコツと貯めていくだけでなく、「資産をどう増やしていくか」もあわせて考えてみてくださいね。

【ご参考】貯蓄とは
総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。