なぜ貯金できないの？年収別の原因と老後資金の作り方

「老後2000万円問題」が記憶に新しく、老後資金に不安を感じている方もいるかもしれません。定年間近になって退職後の生活費の工面に悩むよりは、早いうちから老後について考え、少しずつでも貯蓄をしておくと安心です。

今回は、老後の不安についての調査結果や、老後に必要な資金を今から貯めるのに役立つ方法についてご紹介します。

老後の生活に不安を感じる人は約8割

金融広報中央委員会が2018年11月に発表した「家計の金融行動に関する世論調査 [二人以上世帯調査]（https://www.shiruporuto.jp/public/data/survey/yoron/futari/2018/）」（2018年）によると、老後の生活について「非常に心配」と感じている人は36.2％、「多少心配」が43.0％、合わせて約8割の人が将来の生活について不安を感じていることがわかります。

また、これらの「心配である」としている世帯の約7割が、その理由として「年金や保険が十分ではないから」（72.6％）、「十分な金融資産がないから」（69.0％）と回答。

「現在の生活にゆとりがなく、老後に備えて準備（貯蓄など）していないから」「退職一時金が十分ではないから」という回答が続きます。お金や資産があれば安心だけれども、現時点では貯蓄がこころもとないということでしょうか。ではなぜ、貯蓄ができないのでしょうか。

貯金できない原因を探る

なぜ貯金できないのか、年収別にまとめました。自分の状況と照らし合わせて、貯金の道を探りましょう。

年収400万円未満　―　支出を減らす努力をしよう

年収400万円未満の人は、支出を見直して、貯蓄の意識を高めましょう。年俸額が400万円だと、毎月の給与は額面33万円。普通に暮らしていれば赤字になることはありません。しかし、意識しなければ貯蓄ができない状況ではあります。まずは余計な支出をカットしましょう。

例えば、お金の使い道にマイルールを作ってみてはいかがですか。「飲み会の誘いを受けるのは3回に1回」、「コンビニでお菓子を買わない」など。自分の生活パターンを振り返り、あまり心理的な負担にならない程度でルールを設けてみてください。減った支出を貯蓄に回しましょう。

年収400万円以上　―　貯金の意味を考えよう

年収が400万円以上あれば、余裕を持って生活できますし、毎月の収支が赤字になることもないでしょう。しかし、余ったお金をとりあえず生活口座に入れておく、という意識では貯金はできません。余裕があるうちは、逆に生活レベルが上がってしまい、家計が苦しくなることもあります。

貯金は将来に必要なお金、結婚資金や教育資金、老後貯蓄などを前もって蓄える行為です。余ったお金を貯めるのではなく、給与が入ったら貯金用口座に移すなど、自分から貯蓄する意識を持ちましょう。

年収600万円以上 ― もっと上を目指そう

年収600万円の人はゆとりのある生活を実現できているはずです。だからといって無駄遣いをするのではなく、毎月決まった金額の貯金を続けることが肝要です。できれば、手取りの25％を目安に貯金することを目指しましょう。

現在は終身雇用の時代ではありませんし、この収入をいつまでもキープできるかどうかは未知数です。お金は余裕があるうちに貯めておきましょう。

老後資金を着実に貯めるための方法

貯金に苦手意識のある人は、月々決まった金額を積み立てる方法を考えてみましょう。ある程度システム化することで、お金を貯めなければ…、という気持ちの負担を軽くすることもできます。

先取り貯金・財形年金貯蓄

先取り貯金をするには、まず月々に貯金をする金額を決めます。無理のない範囲にしておかないと続かなくなりますので注意が必要です。

次に貯金用口座を用意し、給料が振り込まれたその日に貯金用口座にお金を移動します。銀行で自動振替などの手続きをしてしまえば、放っておいても毎月決まった額が貯まっていきます。

会社員で勤め先に財形貯蓄制度がある場合は「財形年金貯蓄」を利用するのも一つの手です。「財形年金貯蓄」とは、企業が毎月の給与から一定額を天引きして金融機関に送金し、貯蓄商品で運用する制度です。60歳以降に年金として受け取るための老後の資金づくりを目的としています。

また、「財形年金貯蓄」には、「財形住宅貯蓄」と合わせて、貯蓄残高550万円まで利子などに税金がかからないというメリットがあります。

まとめ

誰でも未来に対して不安を抱えています。貯金は後々必ず必要になるお金です。毎月自動的に貯金に回すシステムを有効に使って貯金しましょう。iDeCo（イデコ）やつみたてNISAを選択肢に入れるのもいいでしょう。貯金ができないという人は、収支のバランスを良くすることから心がけてみましょう。

【参考】

「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ 平成30年調査結果」金融広報中央委員会

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。