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転職で後悔する人、満足する人の分かれ目はどこにある?

LIMO / 2019年9月12日 19時45分

転職で後悔する人、満足する人の分かれ目はどこにある?

転職で後悔する人、満足する人の分かれ目はどこにある?

転職活動はやり方によって成功するか失敗するか大きく分かれます。人生の転機となる転職で失敗して後悔することにならないためにはどうすればいいのでしょうか。転職活動をする際に気をつけたいことや避けるべきこと、女性が活躍しやすい会社に転職するための見極めポイントを紹介します。

転職活動は会社に在籍しながら行う

リクナビNEXTが行った転職成功者1000名のアンケート調査によると「会社に在籍しながら転職活動を行った」が63%、「会社を退職してから転職活動を行った」が34%という結果で、会社在籍中の転職活動者が多いようです。在職中の転職活動にはどんなメリットがあるのでしょうか(参考:リクナビNEXT・転職成功ノウハウ(https://next.rikunabi.com/tenshokuknowhow/archives/2022/))。

収入が確保されているので気持ちに余裕がある

在籍中の転職活動は、収入を確保した状態なので心に余裕を持って転職活動ができます。一方、退職した後に転職活動をする場合、経済状態が心もとなくなってくると、ついつい「早く決めなくては」という気持ちになることもあるでしょう。

納得できていないのに、手元のお金が減る焦りから早まった決断をすれば、「条件面で妥協してしまった」「転職前の方がましだった」という状況になりかねません。

良い会社に出会えたら転職というスタンスでOK

転職活動は自分の価値を知るために、現職に不満がなくても行うべきという意見もあります。在職中ならば、「もし今より良い条件の会社があれば転職するのもいいかな」という気持ちで相談してみるのも”あり”なのです。もし給与・待遇・仕事内容などの条件が自分の希望に合う会社があれば転職を進め、なければ現職を続ければいいのです。

焦って転職しようとすると転職エージェントの言いなりになりがちですが、本来転職は自分の人生の大きな決断なので自分のペースで行うものです。その点で、「本当に良いと思える会社に出会ったら転職に踏み切る」という余裕がある判断ができるのは、在職中の転職活動ならではと言えるでしょう。

SNSに転職活動について書くことは絶対にNG

最近では、人事関係者は必ずと言っていいほどSNSなどで採用予定者の情報を収集します。そこで前職の悪口や機密情報を書いていることが見つかれば「信頼できない人」と思われてしまう危険性も。

また、SNSでの発言は採用側だけでなく、在籍する会社の人が見ている可能性もあります。人事だけでなく、同僚や上司に転職活動を知られることもあり得るので、明確な内容でなくても「会社を辞めるつもりなのでは」と思わせるようなことは、自分に不利になる場合もあるので書かないに越したことはありません。

「女性が活躍できない企業」の見極めポイント

最近では共働きが当たり前となり、「長く働きやすい会社に就職したい」という女性が少なくありません。では、転職を考えているとき、そうした会社かどうかを見極めるためにはどんなところに注目するといいのでしょうか。

30代~40代の女性社員がいるか

出産や育児などのライフイベントを経ながらも職場復帰して働き続けている人がいるかを知るために、30代~40代の女性が活躍しているかを確認してみましょう。女性社員が多く、産休や育休の制度がある企業だったとしても、女性社員の大半が20代なら、実は結婚や出産のタイミングで辞めるように誘導している可能性もあるでしょう。

また、単に女性社員数や産休・育休の制度があるかどうかチェックするだけでなく、実際に働いている人事以外の女性社員に話を聞く機会を求め、その会社の実情を聞いてみるとより確信が持てるようになるでしょう。

女性管理職がどのくらいいるか

本来なら、産休や育休のブランクがあったとしても、優秀な人材だと判断されれば女性でも管理職になれるはずです。しかし、女性が多く働いている会社にも関わらず、女性管理職が少ないならば、女性がどんなに頑張って働いたとしても出世しにくい風土なのかもしれません。「家庭も仕事も両立させたい。出世も諦めたくない」と思う人は、女性管理職がどれくらいいるのかを確認してみましょう。

おわりに

在職中に転職活動をするメリットは、収入を確保しておくことで焦らずに自分が本当に納得できる転職ができる可能性が大きくなることです。また、転職活動中はSNSの使い方に気をつけたり、確認すべきポイントをきちんと確認したりすることで、より満足のいく結果を得られるはずです。

特に女性は30代〜40代の女性社員が活躍しているか、女性管理職がいるかということを確認すると、さまざまなライフイベントを経ても働きやすい環境なのかを知ることができるでしょう。

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