60歳の貯蓄額は「100万円未満」がもっとも多い！？深刻な貯蓄格差…老後に焦らない貯蓄方法とは

教育資金やマイホームの頭金など、人生にはさまざまな出費が発生します。なかでも多くの資金が必要な「老後資金」は、定年後の生活を左右させる重要なもの。老後に豊かな生活を送るためにも、今のうちから積極的に貯蓄に取り組んでおきましょう。

そこで今回は、貯蓄格差の状況やお金を貯めるコツをお伝えします。「まだ目的に分けた貯蓄をしていない」という方は、出費ごとの特徴も学んでおきましょう。

貯蓄格差は深刻な状況に

2019年に還暦を迎える人たちは、どのような貯蓄状況なのでしょうか。PGF生命が1959年生まれの男女2000名に実施した「2019年の還暦人（かんれきびと）に関する調査（http://www.pgf-life.co.jp/company/research/2019/001.html）」をもとに見ていきましょう。

この調査の結果、「現段階の貯蓄金額（配偶者がいる場合は夫婦2人分）に対する回答は以下の通りとなりました。

「現段階の貯蓄金額（配偶者がいる場合は夫婦2人分）」（自由回答形式）
1位：100万円未満・・・・・24.7％
2位：100～300万円未満・・・・・11.3％
3位：500～1000万円未満・・・・・11.1％
4位：1000～1500万円未満・・・・・10.4％
5位：3000～5000万円未満・・・・・8.7％

最も多かったのは「100万円未満」（24.7％）という結果に。4人に1人が、還暦直前で100万円未満しか貯蓄していないという状況です。

その一方、貯蓄額が1億円以上という世帯は8.1％となっています。平均貯蓄額は2956万円と、貯蓄が少ない世帯との差は大きいと言えるでしょう。金融庁が提言した「老後資金に2000万円必要」という基準を踏まえると、高齢者には深刻な貯蓄格差が存在していると考えられます。

項目ごとの特徴をチェック

教育資金、マイホームの頭金、老後資金…。すべて「大きな支出」と一括りに捉えがちですが、それぞれに異なる性質を持っています。

たとえば、マイホームの頭金は物件価格の2割程度を基準に用意する必要があります。保険や手数料の費用も踏まえ、「物件価格の3割」を目標にしておきましょう。
「何年後までに家を買う」と決めているなら、その時期をベースに逆算して貯めていきます。厳しそうなら1年ずらしてみる、頭金を減らしてローンの返済額を増やすなど、ある程度柔軟に対応できるという特徴もあります。

教育費は、最もお金がかかる大学費用がメインになるでしょう。とはいえ、子どもが小さいうちは進路が定まっていないため、いくら用意しておくべきか迷う方も多いのでは。念のため、私立や医学部に進んでも焦らずに済む程度の学費を用意しておくと安心です。

そして、一番長い時間をかけて貯められるのが老後資金。必要となる金額は人によって異なるため、まずは目標金額を決めることが大切です。定年までの年数を計算し、「1年でいくら貯めていく」と算出しておきましょう。

プロが教える貯蓄方法

それぞれの項目を計画通りに貯めていくのは、そう簡単なことではありません。そこで、お金のプロがおすすめする貯蓄方法をご紹介します。

給料日になったらすぐ貯金

あらかじめ給料日に合わせて振込予約をしておけば、貯金用口座に自動でお金を振り込むことができます。貯蓄の習慣が身についていない人でも、これなら勝手に貯蓄を増やせますね。

積立定期預金を活用する

さらに確実にお金を貯めるため、積立定期預金を利用してみましょう。あえてお金を引き出しにくくすることで、軽い気持ちで貯金に手を出さなくなるはずです。

投資に挑戦する

「つみたてNISA」などを利用すれば、節税効果を受けながら投資することができます。先ほどの方法で貯金をするサイクルを作り出しつつ、投資でお金を増やすという方法も視野に入れておきましょう。

まとめ

「こんなに多くのお金が必要なんて…」と驚いた方も多いのではないでしょうか。一気に目標額まで貯めようと思っても、焦りだけが募ってしまいます。

まずはそれぞれの目的ごとにゴールを決めておき、無理のないスケジュールを立てておきましょう。今回ご紹介した方法を実践すれば、自然と貯蓄額を増やしていけるはずですよ。

【参考】

「2019年の還暦人（かんれきびと）に関する調査」PGF生命調べ

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。