「家計簿＝貯金するなら必須」ではない！こだわりすぎても貯まらない！貯金失敗例3選

「貯金を増やす方法」としてよく挙げられるのが、「家計簿をつける」「節約に取り組む」といった内容ですよね。たしかに、こういった手段は支出を抑えるために大事なこと。しかし、「具体的なやり方が分からない」「効果が感じられなかった」という声も少なくありません。

そこで今回は、「失敗例」をもとに貯金の方法を一歩踏み込んでお伝えします！一度諦めかけた方も、リベンジのヒントにしてくださいね。

家計簿アプリで効果が得られなかった

自分の金銭状況を把握するため、家計簿をつけるのは大切な習慣です。最近ではさまざまな家計簿アプリも登場し、より手軽に支出状況を記録できるようになりました。

ところが、なかには「家計簿をつけたのに貯金が増えない」「アプリを使いこなせない」という人もいるようです。せっかく貯金に取り組もうと思ったのに、思うように効果が出ないとモチベーションが下がってしまうでしょう。

このようなケースは、
・支出状況が分かっただけで終わっている
・アプリで設定する項目が多すぎて対応できない
という理由が考えられます。家計簿をつけることが目的になっていて、肝心の貯金を増やすステップまでたどり着いていないのでしょう。

そもそも、お金の管理は家計簿をつけないとできないわけではありません。給料や公共料金・クレジットカードの支払いを1つの銀行口座に絞れば、その口座を見張っているだけで支出状況を確認できます。1つの手段に固執するのではなく、自分にあった方法で家計を管理してみてくださいね。

余計な買い物をしてしまった

まだ家に在庫があるものを買ってしまった、軽い気持ちでいらないものまで購入してしまったという失敗は、家計の無駄に繋がります。「安かったから」という理由で不要なものを買う行動が、かえって支出を膨らませる原因になっているかもしれません。

そこで、事前に「買うものリスト」をスマートフォンなどにメモしておき、いつでも見られるようにしておきます。そのリストにあるものだけを買うように心がければ、買い物の失敗を防ぐことができます。「洗剤は月初めに購入する」といったように、買う周期を決めておくのもおすすめですよ。

目標額が決められない

貯金の目標額を決めておくと、「1年でいくら貯める」といったペース配分の基準が設定できます。しかし、「とくに欲しいものがない」「いくら貯めればいいか分からない」と悩んでしまう人もいるでしょう。

そのような方は、ひとまず「世間一般の貯金額」を目標にしてみては。金融広報中央委員会が発表した『家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（平成30年）』によると、年代別の金融資産保有額の平均値・中央値は以下のようになっています。

【金融資産を保有している世帯の金融資産保有額】

20代の中央値：250万円（平均値：370万円）
30代の中央値：500万円（平均値：810万円）
40代の中央値：800万円（平均値：1238万円）
50代の中央値：1186万円（平均値：1828万円）
60代の中央値：1500万円（平均額：2415万円）
70代の中央値：1500万円（平均値：2565万円）

【金融資産を保有していない世帯を含めた金融資産保有額】

20代の中央値：111万円（平均値：249万円）
30代の中央値：382万円（平均値：660万円）
40代の中央値：550万円（平均値：942万円）
50代の中央値：900万円（平均値：1481万円）
60代の中央値：1000万円（平均値：1849万円）
70代の中央値：700万円（平均値：1780万円）

こう見ると、世代によって貯金額に大きな差があることが分かります。ご自身の年代の数字を意識し、「まずはこの金額を目指そう」「次の年代の金額まで追いつこう」といった目標にしてはいかがでしょうか。

まとめ

貯金が上手な人は、「自分にあった方法で貯金に取り組んでいる」という特徴があります。「絶対に家計簿をつけなければ」「何かを買うための貯金にしないと」とこだわる必要はありません。これなら長く続けられると感じる方法で、ストレスのない貯金をしていきましょう。

【参考】
『家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（平成30年）』金融広報中央委員会

【ご注意】

ここでいう「金融資産」とは、家計が保有する金融商品のうち、貴金属や現金、事業のために保有している金融商品、預貯金のうち日常的な出し入れや引落しなど生活費に対応する部分を除いた「運用のため、または将来に備えて保有している部分」となっています。
これに対して「金融商品保有額」とは、上記に加えて「運用目的ではない預貯金（日常的な出し入れや引落しなど生活費に対応する部分）」を含んでいます。
また、「金融資産を保有していない世帯」とは、預貯金や株式などの金融商品を保有していない世帯と、預貯金のみは保有しているがそのうち「運用または将来の備え」がゼロの世帯を指します。