やっぱり日本株より世界株のほうが有望。なぜそう言えるのか?
LIMO / 2019年11月12日 20時40分
![やっぱり日本株より世界株のほうが有望。なぜそう言えるのか?](https://media.image.infoseek.co.jp/isnews/photos/toushin1/toushin1_14309_0-small.jpg)
やっぱり日本株より世界株のほうが有望。なぜそう言えるのか?
今回も最初に断っておきますが、筆者は日本株(個別銘柄)に投資しており、日本企業の将来性に期待をしている一員です。決して日本株がダメと言っているわけではありません。また、直近は世界的に株価が堅調だから相場観を話そうとしているわけでもありません。
しかしながら、本稿では、あくまで相対的に判断して日本株より世界株の方が有望である、という考え方をお伝えしたいと思います。
各国GDPトップ10を俯瞰する
図表1は、GDP(国内総生産)が大きい国順に、20年前と現在(2018年)のランキングとシェアを抽出したものです。
図表1:GDP(国内総生産)ランキング・シェア
(/mwimgs/5/9/-/img_59755f90b2f736f734ed1b5c6ce1adc196087.jpg)拡大する(/mwimgs/5/9/-/img_59755f90b2f736f734ed1b5c6ce1adc196087.jpg)
出典:GLOBAL NOTE(https://www.globalnote.jp/)
このデータよれば、過去20年間でGDP総額とシェア1位をずっと維持しているのが米国です。次いで20年前はイタリアの後塵を拝していた中国が急伸し、足元では金額でもシェアでも2位に上がってきています。日本のランキングは2位から3位に後退し、金額ベースでは中国に追いつくには差が拡大し、ドイツにやや追い上げられている感があります。
米国の世界経済におけるシェアは4割弱をキープしており、中国の減速が伝えられている中、盤石であることは否めないでしょう。加えて欧州勢もあまり目立ちませんが、ドイツ、イギリス、フランス、イタリア4か国合計のGDPは約1300兆円と日本の2.3倍あり(20年前は1.7倍)、同地域が低成長・低金利というイメージとは裏腹に、着実に経済を伸ばしてきているのがわかります。
もちろんこれから20年、30年というスパンで考えると、米国、中国、欧州の地位が変わる可能性もありますので、日本がずっと劣後していくという予想が正しいかどうかはわかりませんが、ここ20年の年間平均GDP成長率が1%前後という状況では、彼らを追い越すことは難しいと思われます。
もちろん、株価とマクロ経済の関係性は必ずしも正比例するわけではありませんが、投資対象として考えた場合は米国を中心とする先進国にカネが集まるのは必然ではないでしょうか。加えて、ITやFintech、MaaSといった概念がいち早く出てくるのは米国です。
各国の株式市場を俯瞰する
図表2は、各国株式市場の時価総額トップ10の時価総額とシェアのグラフです。
図表2:各国株式市場時価総額シェア
(/mwimgs/3/6/-/img_366915c8af774e1a913b8da2b4d343ff109847.jpg)拡大する(/mwimgs/3/6/-/img_366915c8af774e1a913b8da2b4d343ff109847.jpg)
出典:theGlobalEconomy.com(https://www.theglobaleconomy.com/)
一目瞭然ですが、米国が金額もシェアも6割弱を占めており、一強と言っていい存在です。中国もGDP同様第2位となっていますが、その時価総額は20年前の約2.6倍と、GDP成長率の伸び率(約12倍)には追いつきません。それでも市場が拡大していることが分かります。
一方、上記の欧州4か国の時価総額合計は約2.5倍に拡大しています。日本市場の時価総額も2.3倍に拡大していますが、残念ながら株価の上昇は伴っていません。したがって、おそらく実際は、この20年間で上場社数が増えたため時価総額が膨らんだ可能性はあります。
いずれにしても、GDP同様、米国、中国、欧州が株式市場も牽引しているのは明白です。
どの地域に投資するか
将来のことは誰にもわかりませんし、これからもこれらの3地域が盤石であるという保証はありません。しかしながら、実体経済の成長性(GDP)と金融市場のグローバル性を考えると、やはり日本市場オンリーで投資機会を求めるというよりは、米国を中心とする世界株のほうによりチャンスがあると考えるのは自然です。
もちろん、リーマンショック級の経済ショックはこれからも起きるでしょうし、直接間接を問わず株式市場に投資している方は、その際大きな損失を抱えるかもしれません。ただし、どの経済ショック後も各国の市場は立ち直り、ショック後5年も経てば元の株価水準に戻っているのは歴史が証明しています。
海外投資は為替リスクも負いますが、毎月少額の資金を長期的につみたてて投資する手法だと、株価も為替も平準化される効用もあることが知られています。
これから真剣に引退後の資産形成をしようという方は、長期的観点でどの市場が最も投資効率が高いかや投資手法を考えて、投資対象国を決めてはいかがでしょう。もしご自身の資産形成をしっかり考えてみたいということでしたら、一度筆者が運営する一般社団法人日本つみたて投資協会のウェブサイト(https://www.tsumitate.or.jp/)をご覧になってみてください。
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