みんなは毎月いくらお金を使ってる？ 貯蓄を増やし赤字体質を抜け出す対策

贅沢しているつもりはないのに、いっこうにお金がたまらないどころか、家計が赤字の月も…という方もいらっしゃるのではないでしょうか。こうした赤字体質を脱出するには「何となく頑張る」というやり方では難しいものです。そこで今回の記事では、「家計を黒字化し、お金を増やしたい！」と思っている人に見直してほしい改善策を紹介します。

消費支出の平均はどのくらい？

そもそも支出が多ければお金は貯まりませんが、自分の支出が世の中の平均と比べて多いのか少ないのかを知るために、まずは以下のデータを見てみましょう。

総務省統計局の「家計調査報告 [家計収支編] 2018年（平成30年）平均結果の概要」では、1世帯あたり1カ月平均の消費支出が示されています。

それによると、2018年の二人以上の世帯（平均世帯人員2.98人、世帯主の平均年齢59.3歳）の消費支出の1カ月平均は287,315円、単身世帯（平均年齢59.3歳）では162,833円。

また、二人以上世帯の消費支出を年代別に見ると、40歳未満：270,560円、40代：320,125円、50代：342,757円、60代：291,019円、70歳以上：237,034円となっています。

さらに主な費目を見てみると、二人以上世帯では食料：79,348円、交通・通信：42,264円、教養娯楽：29,083円。単身世帯では食料：44,067円、交通・通信：21,619円、教養娯楽：19,674円でした。

黒字生活に戻すためにできることは？

では、ついつい赤字家計になってしまうという場合、何から改善していけばいいのでしょうか。

支出の内容は細かく把握する

赤字家計の人は、雑費や使途不明金が黒字家計の人よりも多い傾向にあるようです。

「何に使っているか分からないけど毎月赤字」という人は、家計簿をつけるなどして、可能な限り使い道を把握しましょう。出費を見える化すれば、どこをどのように削れば良いか対策が取りやすくなります。

貯蓄とは別に「予備費」をつくる

冠婚葬祭などの急な出費を貯蓄から捻出していると、なかなか思うように貯蓄は増えていきません。それを避けるためには「予備費」という項目を作ると良いでしょう。

月の初めに貯蓄とは別に分けておき、突然必要になるお金ができた時はここから使うようにします。そうすることにより、突然の出費が貯蓄に影響しないのが大きなメリットです。もし使わなかった場合は貯蓄に回しましょう。

「収入に見合った娯楽費用」を見極める

娯楽に使う費用は、極端なことを言えばゼロにもできます。しかし、それでは何のために働いているのか分からなくなってしまいますよね。かと言って使い過ぎてしまい赤字になるというのは考えものです。

自分が使っている娯楽費用の額が年収やライフスタイルに見合ったものかを見直し、使いすぎならば回数を減らしたり、少しクオリティを下げるなど、身の丈に合った楽しみ方は何かを考えましょう。そのうえで予算の上限を決め、それを守ることが大切です。

収入を増やすことを考えるのもひとつ

収入が少なければ、出費を抑えるのにも限界が出てきます。その場合は「収入を増やす」という考えに転換してみてはいかがでしょうか。最近では副業解禁の流れから、会社員としての収入だけではなく、複数の収入の口を持つ人も増えてきています。

日本最大のクラウドソーシングシステムを運営しているランサーズ株式会社の「フリーランス実態調査2018年版」によると、副業フリーランスをしている人は744万人でした。

その経済規模は約8兆円と、過去最高の規模になっており、副業としてフリーランスの仕事をしている人もかなり多いということが分かります。

「今の会社では収入は増えない。でも転職もできない」などという事情があるのならば、クラウドソーシングサイトなどを利用して副業を始めてみるのもいいかもしれません。

おわりに

赤字体質の家計が続けば、貯金を切り崩す生活から抜け出せなくなってしまいます。黒字化するためには、何にお金を使っているかを見える化して、不要な出費を特定し、そこを削ることが大切です。

黒字化できて、さらに貯蓄を増やしたいのであれば、貯蓄分を先取りで別口座などに分けておくことに加え、貯蓄を切り崩すことがないように予備費を作るのも良いかもしれません。

また、出費をこれ以上抑えるのは難しいとなれば、収入を増やすことを考えてみましょう。一刻も早く赤字家計を脱出するために、家計の管理・節約・副業などできることから手をつけて行きましょう。

【参考】「家計調査報告 {家計収支編} 2018年（平成30年）平均結果の概要調査（https://www.stat.go.jp/data/kakei/sokuhou/tsuki/pdf/fies_gaikyo2018.pdf）」（総務省統計局）