2020年、投資信託はこう選べ！ お金を着実に残していくには

新年は「今年こそ」という思いを新たにする時期です。ということで、年初にあたって貯蓄や投資で成功するための基本をお話したいと思います。

ここでの“成功”という定義は、一攫千金ではなく、引退後も経済的に余裕を持って生活できることとします。つまり、年金も含め、老後に金銭的に困らない生活を物心ともに送れるようにすることが“成功”ということです。

そうは言っても、若い方々、特に20代や30代の方々に引退とか老後とか言ってもピンと来ないと思います。しかしながら、社会人になっての10年、15年はあっという間に過ぎていくのが現実です。

この二度と帰ってこない時間を有効に使って、お金を増やしていこうというのが資産形成の極意なのです。

着実に増やしていく方法は”地味”!?

まず大前提として、貯蓄であれ投資であれ、お金を着実に残していくにはコツコツと積み立てていくしかないということを肝に銘じてください。

身も蓋もないと言われれば、その通りです。なぜなら、読者の中に若くして莫大な遺産を引き継いだ方や、宝くじで数億円当たった方はいないでしょう。すなわち、誰もが初めから大口で資産運用できる資金を持つことはできないのです。

反論もあるでしょう。「いや、株で一山当てることができるはずだ」、「ビットコインで一攫千金も可能だ」など。

確かに大数の法則で、何百万人に1人くらいそういった方が生まれるのは事実ですが、真似してできることではありません。熱くなりすぎると、ほとんどの方が高い授業料を払わせられるか、大やけどを負うのが関の山です。

では、どうやって増やしていくのか？

コツコツ増やしていくということは、たとえば一挙に虎の子の百万円を、ある特定のタイミングで特定の投資対象に集中投資することではありません。

古典的な方法ですが、着実に増やしていくには給料から投資資金を天引きして毎月の積み立て資金を確保し、目指す老後資金を徐々に増やしていくこと以外にありません。

はっきり言って地味です。

地味で単純そうですが、積立投資がそんなに簡単にできるかというと、そうでもありません。目指す老後資金を増やしていくには、20代であれば40年ほど、30代であれば30年ほどの長期間取り組む必要があります。

そうしたロングスパンに耐えうるような金融商品でないと、投資対象にはならないのです。

長期投資の対象となる金融商品の条件とは

以下は、そういう長期投資の投資対象であるべき金融資産の条件です。

少額でも始められるもの（ネット証券では100円から買付可能）

30年間、継続的に運用され続けるもの

流動性が担保されているもの（毎日、買い付け／解約が可能なもの）

購入時手数料・運用管理費用がない／低率なもの（運用コストはバカにならない）

非課税制度が適用されるもの（NISA／iDeCo）

この条件を満たす金融商品は、実はそんなに数多くないのです。

具体的には、

① 預貯金
② 投資信託
③ 株式（個別株式）

の3つくらいしかありません。

不動産、金投資、仮想通貨、ロボアド、クラウドファンディングなど、ほかにも様々な金融商品がありますが、こうした条件をすべて満たすものはありません。

加えて、①預貯金には利息はほとんど付きませんし、③株式は銘柄によって価格が異なり小口投資ができない上に、値動きが大きいというハードルがあります。

こうしてスクリーニングしていくと、結局②投資信託から選ばざるを得ないということになります。

ところが、ここでも再びハードルがあります。日本における公募投資信託は6,124本※もあり、その中から目指す1本を選び出すのはかなり知識がある方でも難しいことです。

※投資信託協会のデータより。2019年10月末基準。

金融機関に聞けばそれを教えてくれると思っている方が多いかもしれませんが、そうではありません。

彼らも全ての投資信託を販売しているわけではなく、特に対面サービスを行う金融機関では手数料率が高めの投資信託を販売しないとコスト割れしますから、目指す一本にはまず巡り合うことはできません。

しかしながら、幸いにして日本の金融機関も米国金融業界の影響を受け、手数料ゼロ化（購入手数料、売買委託手数料）の動きが加速しています。

加えて投資信託の信託報酬料率も逓減してきていますので、非課税制度の拡充も合わせ投資信託で資産形成を考える方には有利な状況になってきています。

積み立てで人気のある投資信託は？

では、具体的にどの投資信託を買えばいいのでしょう。図表内の投資信託がその参考になると思います。

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これらの投資信託はオンライン証券の楽天証券で販売している投資信託のうち、積立投資で購入されている投資信託の販売額ランキングです。

ほぼすべての投資信託が主要な株価指数に連動するインデックスファンドで、信託報酬率も年間0.1％〜0.2％程度の範囲に収まっています。また、これらの投資信託を購入する際の購入手数料は実質的にゼロとなっています。

こうしたインデックスファンドは、対面販売されている純資産総額が数千億円にもなる“売れ筋”の投資信託と比べると小粒に見えるかもしれませんが、賢明な方々はすでに先を見すえコツコツ積み立てておられます。

これら信託報酬率が極めて低いインデックスファンドは、ここ2〜3年に設定された比較的新しい投資信託であることも特徴です。

現存する6000本以上の公募投資信託のうち、30年以上の運用実績があるものは40本にも満たない（かつ投資対象はほとんどが日経平均株価）ことを考えれば、成長性が日本よりも高いと想定される米国株式や世界株式に運用できる環境が安価に整ってきたことは、ようやく資産運用の民主化が進んできた証ではないかと考えています。

ぜひ年初の今、資産形成は思い立ったが吉日です。

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