万が一に備えながら貯蓄もできる「貯蓄性保険」。年代別の賢い使い方は？

みなさんは、万が一に備えて、保険に入っていますか？おそらく、ほとんどの人が保険に加入していると思うのですが、中には「その『万が一』がなかったら、支払う保険料がもったいないな」と思っている方もいるのではないでしょうか？

そこで今回は、保険の支払いがもったいないと思っている人たちに注目されている、「貯蓄性保険」についてみてみましょう。

貯蓄性保険ってどういうもの？

まずは、貯蓄性保険のイメージを掴んでおきましょう。ここでは、「養老保険」を例にして見ていきます。

養老保険は、定められた保険期間内に死亡したら「死亡保険金」を、満期まで生存していたら「満期保険金」を受け取れる仕組みです。万が一に備えつつ、何もなければ今までの保険金が戻ってくるという安心感を得られる保険ともいえますね。

通常、支払った保険料は保険会社が運用しています。その結果、運用率がよければ、払い込んだ保険料の合計額よりも多い満期保険金を手に入れられることがあります。ここに「貯蓄」の要素があるとして、このような保険を総称して「貯蓄性保険」と呼んでいるのです。

養老保険の他には、満期保険金がなく、解約返戻金が払い込んだ保険料合計を上回る可能性のある「終身保険」、親の万が一に備えつつ、子どもの入学時期に満期金を受け取ることができる「学資保険」なども「貯蓄性保険」にグルーピングされます。

20～30代にとっての貯蓄性保険とは？

社会人になると、「保険ぐらい入っておいた方がいいかな」と、生命保険への加入を検討する人は少なくありません。そんなときに「万が一に備えつつ貯蓄ができる」と聞くと、保険料が少々高くても「貯蓄性保険」は非常に魅力的に感じますよね。

しかし、ここでちょっと考えてみましょう。独身者に万が一のことがあったとして、その生命保険金を受け取るのは誰なのでしょう？特に誰かを指定しない限り、生命保険金の受取人は「法定相続人」になりますから、親または兄弟が受け取ることになります。

一方で、「長生きしたら返戻金が期待できるのでしょう？」と思うかもしれません。でも、20～30代の人は、老後までにはまだまだ時間があります。そう考えると、独身のときに無理をしてまで「貯蓄性保険」に加入するのは必須ではないかもしれません。

一方結婚をし、小さなお子さんがいる人の場合、「教育資金は学資保険で貯めよう」と考えている人も多いのではないでしょうか。しかし、日本政策金融公庫の「教育費負担の実態調査結果（https://www.jfc.go.jp/n/findings/kyoiku_kekka_m_index.html）」によると、一番学費が安いといわれる国公立の4年制大学でも、入学から卒業までには約540万円はかかるという試算結果がでています。

200万円ほどの学資保険だけでカバーすることは難しいですよね。そのため、あくまでも､保険や補助としての役割だと認識しておいたほうがよいでしょう。

40～60代にとっての貯蓄性保険とは？

この年代になると家庭を持っている人が多く、そろそろ老後資金に着手していくタイミングになってきます。「貯蓄性保険」への加入も、「万が一のことがあった時は残された家族に」「生きていられたら自分のために」ということで、独身の頃よりは、はるかに意味のあるものになりますよね。

ただ、保険全般にいえることですが、年齢が上がれば支払保険料も高くなり、既往歴によっては、加入できない保険などもでてきます。終身保険や個人年金保険などに加入するのであれば、早めに加入したほうが月々の負担は軽く済むことになります。

保険だけでは心もとないという人で、投資に抵抗のない人ならば、少額投資非課税制度の｢NISA｣や｢つみたてNISA｣､個人型確定拠出年金の｢iDeCo｣の利用もおすすめです。貯蓄だけではなく、節税という面でもメリットがあります。

まとめ

貯蓄性保険は「いざという時に備えつつ、貯蓄の要素もある」ものです。でも、自分が使うことができるのは、満期金や解約返戻金として支払われた場合で、いざという時に保険金を手にするのは家族ということになります。

また、解約返戻金については、払い込んだ保険料の合計より高くなるとは限りません。解約する時期によっては、「思っていた金額よりも少ない」「過去に払った保険料の合計より低い」というケースも考えられます。これから貯蓄性保険の加入を検討している方は、そういったデメリットもきちんと理解したうえで判断していきましょう。

【参考】
「教育費負担の実態調査結果」　日本政策金融公庫

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。