DINKsはすごい貯蓄できる！と思いきや…できない理由と対策

DINKs（ディンクス、Double Income No Kids）とは、子どものいない共働き夫婦だけの家庭を指します。

「DINKsであれば、二馬力で働くことができるうえ、教育費もかからない、だからたくさん貯蓄できるはず」と考えられがちです。ところが実際のDINKs家庭では、貯蓄がなかなかできない家庭もあるようです。

その主な理由には、どのようなものがあるのでしょうか。またそんなDINKsにおすすめの貯蓄方法をご紹介します。

DINKsがうまく貯蓄をすることができない理由

DINKsは共働きなのですが、共働きであるがゆえに貯蓄が難しいという状況が起こりがちです。

具体的には、独身のままの金銭感覚で生活をしてしまっているケースが考えられます。また、お互いの収入について触れることに抵抗があり、そのせいで家計の話をすることを避けてしまう傾向にもあるのかもしれません。

家計について話をしないため、相手が貯蓄してくれているだろうと楽観的に考えている人も多いはずです。このような状況では、ふたりとも「将来のために貯蓄をしなければいけない」という意識が薄くなってしまうのは当然のことだといえます。

金融広報中央委員会（知るぽると）の「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯］平成30年調査（https://www.shiruporuto.jp/public/data/movie/yoron/tanshin/2018/）」（各種分類別データ）によると、金融資産保有額（金融資産保有世帯）は、

20代…平均239万円（中央値85万円）
30代…平均533万円（中央値250万円）
40代…平均1,177万円（中央値500万円）
50代…平均1,762万円（中央値711万円）

一方、二人以上世帯の金融商品保有額（金融資産保有世帯）は、

20代…平均370万円（中央値250万円）
30代…平均810万円（中央値500万円）
40代…平均1,238万円（中央値800万円）
50代…平均1,828万円（中央値1,186万円）

となっています。稼ぎ手が増えれば世帯収入が増加するので貯蓄額が増えそうですが、人数が増えればもちろん支出も増えます。子どもがいると、教育費など大きな支出もあります。しかし、単身世帯は二人以上世帯と比較して、どの年代でも貯蓄額は低い傾向にあるようです。独身気分を継続してしまうと、共働き夫婦で収入があっても貯蓄額が増えない…ということも。金融庁の「老後2,000万円問題」も話題になりましたが、早めに老後資金の貯蓄に取り組んだ方が安心でしょう。

実践してほしい！DINKsにおすすめの貯蓄方法

そこで、貯蓄ができないDINKsにおすすめの節約方法をご紹介します。

DINKsの場合、もう今の段階で充分な収入を得ているのですから、あとはお金の使い道をふたりで明確にすると良いでしょう。

できれば、毎月の目標貯蓄額まで決められるといいですね。そうすれば、日頃のお金の使い方に変化が出て、自然と節約ができるようになり、貯蓄額は増えていくでしょう。

まず１つめのおすすめの方法は、夫婦のなかでも収入が多い方が生活費の支払いを担当し、少ない方が貯蓄を担当するというものです。収入が少ない人のお給料がそのまますべて貯蓄額となるので、毎月まとまった額を貯蓄することができます。

DINKs夫婦でお金の話ができる雰囲気を作ること

DINKs先程の例のように、財布を分けて家計管理をしていると、「どうせ相手が充分に貯蓄をしてくれているだろう」と考えてしまい、節約意識が薄らいでしまう場合があります。夫婦がお互いに自分の収入を管理し、家計に必要なお金を共同口座へ入金するというようなスタイルは自由でいいのですが、残りの収入をあるだけ使ってしまうという人も少なくありません。

そこで２つめのおすすめ方法は、家計の貯蓄額を共有し、節約に対する意識を高めることです。お互いの収入をすべてさらけだすことに抵抗があるとしても、今の時点でどのくらいの貯蓄ができているのかについては話し合えるようにしておくべきでしょう。

DINKsだからこそ！できる方法でうまく貯蓄額を増やしていこう

DINKsは共働きなので、収入の不安はあまりないことの方が多いでしょう。夫婦同じように働いているので、独身時代の感覚を引きづってしまいがですが、老後に必要なお金は意識的に貯めていかなければなりません。また夫婦2人とも必ず働き続けられるわけではなく、病気やケガをする時が来るかもしれません。

今だけではなく、今後のことも考える良いきっかけになったと考えて、今の貯蓄額やこれからの理想のライフタイルについて話をしてみませんか。きっとこの話し合いが、節約に対する意識を高めてくれることとなり、夫婦の団結力も強くなることでしょう。

【参考】
「家計の金融行動に関する世論調査［単身世帯］平成30年調査」金融広報中央委員会（知るぽると）

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

【ご注意】

ここでいう「金融資産」とは、家計が保有する金融商品のうち、貴金属や現金、事業のために保有している金融商品、預貯金のうち日常的な出し入れや引落しなど生活費に対応する部分を除いた「運用のため、または将来に備えて保有している部分」となっています。
これに対して「金融商品保有額」とは、上記に加えて「運用目的ではない預貯金（日常的な出し入れや引落しなど生活費に対応する部分）」を含んでいます。