出産・はじめての育児の準備、みんなはいくらかかった？「出産のお金」あれこれ

妊娠出産を控え、さまざまな準備に取り掛かっている方も多いのではないでしょうか。出産前に用意すべきものは、ベビーグッズや入院セットだけではありません。出産にはさまざまな出費が伴うため、余裕を持った備えをしておく必要があります。

では、具体的にどのような費用が発生するのでしょうか。出産費用に関する制度も一緒に、確認していきましょう！

妊娠出産に関する費用と助成金は？

まずは、出産までにかかる費用をみていきましょう。妊娠から出産までの間は、定期的に妊婦健診を受ける必要があります。これは病気や怪我による受診ではないため、保険が適用されず全額自己負担となります。

その際に利用できるのが、市区町村が交付している「妊婦健診費用の補助券」です。利用できる金額や回数に上限はありますが、その範囲内なら自己負担が発生しません。

また、出産時にも分娩や入院にかかる費用が発生します。その際、健康保険組合から「出産育児一時金」として、基本的に子ども1人につき42万円が支給されます。（産科医療補償制度未加入の医療機関で出産した方には40万4,000円を支給）

さらに、会社員の方が産休に入った場合、会社の健康保険から「出産手当金」が支給されます。これは、標準報酬日額（支給開始日以前の継続した12カ月間の各月の標準報酬額を平均した額）の3分の2の金額となっており、最大で98日分（出産日以前42日から出産の翌日以降56日目まで）を受け取ることができます。なお、多胎出産の場合は154日分（出産の日以前98日から出産の翌日以降56日目まで）と定められています。

一時金、給付金の注意点

こう見ると、妊婦健診や出産費用には補助金が用意されているので、カバーできる部分が多いと感じるのではないでしょうか。しかし、補助金だけで出産にかかる費用をすべて補えるわけではありません。

たとえば、妊婦健診は予定日が近づくにつれて頻度が多くなるため、後半は補助券が不足するケースが見られます。補助券の金額や回数の上限を上回った分は自己負担となるため、出産前に健診代がかさむ可能性があるのです。

さらに、いわゆる「セレブ産院」と呼ばれる病院では、出産育児一時金でカバーできないほどの出産費用が発生する場合があります。そうでなくても、陣痛促進剤や無痛分娩用の麻酔などに、想像以上に医療費が高額になるケースも少なくありません。

このような場合、補助金や給付金に加えて自己負担分が発生します。重いつわりや切迫早産などで入院する可能性もあるため、余裕をもったお金を用意しておく必要があるといえるでしょう。

医療費以外にかかったお金は？

出産を終えたあとは、育児に関する出費が発生します。とはいえ、初めての育児を迎える方にとっては、何にいくらかかるのかイメージできない部分もあるはず。そこで、ママたちに育児に関する出費について聞いてみました。

・「赤ちゃんを連れて移動させるためのグッズにお金がかかりました。ベビーカーや抱っこひも、チャイルドシートに加え、防寒用のコート…。すべて合わせると、10万円はかるく超えてしまいました」

・「初めての育児だったこともあり、必要そうなものは片っ端から揃えておきました。ところが、実際に使ってみると『ベビーバスは数カ月しか使わなかった』『ベビーベッドに寝かせると泣くので使えなかった』といったベビー用品も。レンタルや代用品で様子を見ておけば、数万円は節約できたかもしれません」

・「出産後、緩んだ骨盤をケアするため整体に通っていました。1回5,000円を月2～3回のペースで半年ほど通ったので、今思うと結構な出費だったと感じます」

まとめ

出費がかさむ妊娠出産において、補助金や一時金は非常に心強い存在です。しかし、急な入院や度重なる妊婦健診など、予想外の費用が発生する可能性もゼロではありません。

そのため、育児グッズや母体のケア、これからの教育費なども含め、しっかりお金を備えておくことが大切です。できるだけ不安要素を取り除いた状態で、安心して育児に取り組めるようにしておきましょう。