「年収1000万円の人」が持っている3つのチカラとは

みなさんは、今の自分の年収に満足していますか？去年の年収を踏まえ、「今年こそは年収1000万円を目指すぞ！」と意気込んでいる方も多いのではないでしょうか。

年収が上がれば、生活に余裕が生まれたり、貯蓄ペースをアップさせたりと、さまざまなメリットが得られます。自分に対する自信や、さらなるモチベーションにも繋がることでしょう。

そこで今回は、年収1000万円の夢をかなえるためのヒントをお伝えします！ぜひ心がけてほしいコトも、あわせてご紹介しますね。

年収1000万円への最短の道は、やはり…

給与水準が低い企業に勤めている場合、年収の大幅アップを狙える可能性は低いと考えられます。年収1000万円という大きな目標に近づくためには、思い切って転職をするのも1つの手段です。各社の平均年収をチェックし、高収入を狙えそうな企業にアプローチしてみましょう。

特に実力主義の外資系企業は、成果を出せば若手でも高年収となるチャンスが多いと考えられます。「我こそは！」というスキルやキャリアがある人は、そういった企業への転職も視野に入れてみては？

ただし、成果が出せなければ転職前より収入が下がってしまう可能性もあります。日本企業のような福利厚生が整っていないケースもあるため、リスク面も踏まえて判断しましょう。

平均年収が1000万円を超える業種は？

高収入を狙えるのは、外資系企業だけではありません。日本企業のなかにも、平均年収が1000万円を超えている企業はいくつか存在しています。LIMO編集部がまとめた「【最新版】「年収別でみる給料が高い「上場企業」一覧（https://limo.media/articles/-/6736）」をもとにみてみましょう。

１位のキーエンスはファクトリー・オートメーション総合メーカーの国内大手です。
以下、上位には、総合商社（三菱商事・伊藤忠商事・三井物産など）・不動産（ヒューリック、三菱地所、三井不動産など）・金融（東京海上HD、野村HD、三井住友フィナンシャルグループなど）・マスコミ（TBSHD、日本テレビHD、朝日放送グループHDなど）といった業種の大手企業が名を連ねています。

また、国税庁の「平成30年分民間給与実態統計調査（https://www.nta.go.jp/information/release/kokuzeicho/2019/minkan/index.htm）」の結果では、各業種別の年間平均給与は以下のような結果が出ています。（表「業種別の年間平均給与」参照）

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業種別の年間平均給与（国税庁の資料を参考に編集部作成）

年収1000万円を目指すとき、身につけたい3つのチカラ

とはいえ、ハイサラリーな企業へ転職すれば、必ず年収1000万円が約束されているという訳ではありません。では、年収1000万円に手が届かない人にはどんな部分が足りないのでしょうか。

① より良い人間関係を築くチカラ

高いコミュニケーション能力を持っている人は、社内だけでなく社外の人とも仕事をスムーズに進めることができます。業務の効率化や周囲からの信頼にも繋がるでしょう。反対にコミュニケーション能力が低い人は、周囲との人間関係が希薄になりやすく協力者も少ないため、思うような成果が出せず、キャリアアップから遠ざかってしまう傾向にあります。

② 逃げないチカラ

どんな仕事にも、思わず後回しにしたくなる業務が発生する場面があるはず。そんな面倒なことに自ら立ち向かう人こそ、周囲から一目置かれる存在となります。上司から認められ、重要なポジションを任される可能性も高くなるでしょう。

こういった積極性は、難しいプロジェクトを乗り越えたり、チームの先頭に立ったりする場面で発揮され、ビジネスを成功に導くこともあります。このようなチカラを持ち合わせていない人は、いつまで経っても誰かの指揮下で動かされている立場のままでしょう。

③ 挑戦するチカラ

どんなに努力しても、思うように成果を出せず苦労する時期は誰にだってあります。そこで「今はうまくいかない時期だ」と諦めてしまうのは、自ら道を閉ざしてしまうようなものです。難局に立っても「ならば次の手を考えよう」と発想を切り替え、新たな方法で挑戦できるチカラを持つ人は、長い目でみると、大きな目標を達成できるのではないでしょうか。

まとめにかえて

年収1000万円という目標を達成するには、まずポジティブな行動を起こすことが大切です。高収入を狙える企業に転職するというアクション以上に、コミュニケーションスキルを磨き人脈を作る、他の人が嫌がる業務に率先して取り組むなど、積極的な姿勢や行動力を持ちたいものですね。

そのような挑戦や心がけは、やがてスキルアップや人望の獲得へと繋がるはず。その前向きな姿勢が評価されれば、年収1000万円も決して夢ではありませんよ！

【参考】
「平成30年分民間給与実態統計調査（https://www.nta.go.jp/information/release/kokuzeicho/2019/minkan/index.htm）」国税庁