わが家の貯蓄は「平均と比べて」どのあたり？気になる「よその家」の貯蓄状況

面と向かっては聞けないけれど、「他人の貯蓄状況」が気になる人も多いのではないでしょうか。わが家の貯蓄は平均と比べてどのあたりに位置しているのか、どうやれば貯蓄が増えるのか、日々悩んでいる人もいることでしょう。

そこで今回は、貯蓄に関するデータをお伝えします。「貯蓄できる家庭」になるためのヒントも、あわせて学んでおきましょう！

みんなの平均貯蓄額はどのくらい？

まずは平均貯蓄額から、周囲の貯蓄の状況をのぞいてみましょう。2019年5月17日に総務省が発表した「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2018年（平成30年）平均結果－（二人以上の世帯）（https://www.stat.go.jp/data/sav/sokuhou/nen/pdf/2018_yoyaku.pdf）」では、「2人以上の世帯における1世帯当たり平均貯蓄現在高」の平均値は1752万円、中央値は1036万円、貯蓄「0」世帯を含んだ中央値は978万円と示されています。

また、2人以上かつ勤労者世帯の平均貯蓄現在高は1320万円、中央値は798万円、貯蓄「0」世帯を含めた中央値は741万です。

なお、「中央値」はデータを順番に並べたとき真ん中にある値のことです。平均値は大き過ぎる数値の影響を受けやすいため、中央値の方が実態に近いといえるでしょう。

年間手取り収入における貯蓄割合は？

続いては、年間手取り収入のうち貯蓄に充てている割合をみてみましょう。金融広報中央委員会が公表した『家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和元年）（https://www.shiruporuto.jp/public/data/movie/yoron/futari/2019/pdf/yoronf19.pdf）』（2019年）によると、年間手取り収入のうち、貯蓄に回している平均割合は以下の通りとなりました。

【年間手取り収入（臨時収入を含む）における貯蓄割合（金融資産保有世帯）―年代別平均―】

平均…8％
20代…10％
30代…11％
40代…9％
50代…9％
60代…8％
70代以上…6％

こう見ると、年金生活がスタートするまでは、手取り年収の10％前後を貯蓄している人が多いようです。とくに20～30代は貯蓄割合が高く、お金の貯め時であるといえます。マイホームの購入費や教育資金などに備え、貯められるときにしっかりお金を確保しておきたいですね。

貯蓄が「できる家庭」と「できない家庭」の差は？

しかし、お金の貯め時にもかかわらず「共働きなのに貯蓄ができない」「収入が増えたのに貯蓄は増えない」と悩んでいる世帯も少なくありません。決して収入が低いわけではないのに、貯蓄ができない理由はどこにあるのでしょうか。

貯蓄ができる世帯とできない世帯の差は、「収入」ではなく「生活水準」に隠されています。「仕事で忙しいから外食や出前に頼ろう」「少しくらい贅沢をしても問題ないだろう」といった油断が、支出をどんどん膨らませているケースも見受けられます。

とくに共働き世帯の場合、夫だけでなく妻も仕事用のスーツを買い揃えたり、周囲に合わせて身なりを整えたりと、専業主婦世帯より出費が重なる傾向があります。夫婦で財布を分けていることで、お互いブレーキをかけずにお金を使っている可能性も考えられます。

貯蓄が増えずに悩んでいる方は、まず原因を分析してみましょう。「外食費がかさんでいた」「お互いの貯蓄の意識が薄かった」といった発見ができたら、貯蓄を増やす意思を夫婦で共有してみては。早く帰宅した方が食事を作る、貯蓄用の共同財布を用意するなど、家庭に合った方法で貯蓄に取り組んでくださいね。

まとめ

「貯蓄額は分かっているが、手取り年収における貯蓄割合は把握していない」という家庭も多いのではないでしょうか。つい金額にばかり目が行きがちですが、収入に対してどれだけ貯蓄できているのかを知るのも重要です。この機会に貯蓄割合を算出し、家庭の貯蓄状況を見直してみましょう。

もし先ほどの数値より大きく下回っているのなら、生活水準が高すぎるのかもしれません。普段の生活スタイルを振り返り、支出の抑えるべき項目を探してみましょう。家計の改善点や夫婦の浪費癖が浮き彫りになるかもしれませんよ。

【ご参考】貯蓄とは
総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。