実は「お笑い」がカギ!? お金持ち体質になるための2つのアプローチ

みなさんは、どんな人がお金持ちになるのだろうと思ったことはありますか？

一般に、数千万円あるいはそれ以上の年収を得ているような人は、同時にいくつもの仕事や決断をこなすことが要求されます。そのため、短時間で効率的に物事を進めていけるという資質が、お金持ちになる一つの大切な要素になるのです。

今回は行動経済学の研究を使って、お金持ち体質になるための2つのアプローチを解説していきます。

1. 他人の給料を気にしない

行動経済学では他人の給料を知っても意味がないこと（むしろ不幸になってしまうこと）が明らかになっています。以下に、その3つの理由をまとめます。

やる気をなくす

他人の給料を知っても意味がない理由の1つ目は、他人の給料を知るとやる気がなくなってしまうという研究結果があることです。

2015年のシカゴ大学・Anat Bracha氏らの研究では、以下のような実験が行われました。

出来高払いの仕事において、給料が低いグループと高いグループに分けます。初めは、両グループ間で作業効率に差はなかったものの、皆に参加者全員の給料を知らせたところ、給料の低いグループの作業効率が下がりました。

自分の給料が低いと知って作業効率が下がると、作業効率が悪いという評価につながり、結果的に給料が下がるということも考えられます。

満足度が下がる

他人の給料を知っても意味がない理由の2つ目は、満足度が下がるという点です。

2012年のカリフォルニア大学・David Card教授らの幸福度調査では、働いている人に皆の給料を記載したメールを送ったところ、給料の低い人の満足度は下がり、給料の高い人の満足度は変わらないことが明らかになりました。

つまり、他人の給料を知ったところで幸せにはなれず、むしろ不幸に感じるリスクがあるのです。

幸福度は相対的なもの

他人の給料を知っても意味がない理由の3つ目には、相対所得仮説というものが挙げられます。

これは、主観的な幸福度というのは、自分の給料水準だけでなく他人の給料との相対的な関係によっても左右されるというものです。自分の給料が上がっても他人の給料も同じだけ上がっていると知ったら、あまり幸福に思えないというわけです。

このように、他人の給料を知っても、自分のモチベーションが上がるどころか、かえって逆効果だということがわかります。そうなると、仕事を効率的、精力的にこなす気力は出ず、報酬アップにつながる成果が出しにくくなるのです。

2. 「笑うこと」を心がける

行動経済学ではまた、お笑い（コメディー）の動画を観るとその後の集中力や作業効率が上がることが明らかになっています。

2014年の英ウォーリック大学・Andrew Oswald教授らは次のような実験を行いました。

学生170人を、コメディーの映像を見せるグループと、作業効率アップに影響を与えないような映像を見せるグループに分け、映像視聴終了後に足し算を行ってもらったところ、コメディーの映像を見たグループの方が正解率が高かったという結果が得られました。

このことから、笑うことは（幸福度を高めて）集中力や作業効率を高めることに寄与することが分かります。

おわりに

行動経済学の研究結果は少し難しく感じたかもしれませんが、こうした調査や実験で示された結果を参考にする価値は十分にあるのではないでしょうか。

「他人を気にしない」、「お笑いを見る」ということを日々実践して、自分の満足度や幸福感を上げることでお金持ちへの第一歩を踏み出していきましょう。

【参考文献】
『Relative Pay and Labor Supply（https://rady.ucsd.edu/docs/PayLaborSupply.pdf）』（2015年、シカゴ大学・Anat Bracha氏など）
『Inequality at Work:The Effect of Peer Salaries on Job Satisfaction（https://eml.berkeley.edu/~saez/card-mas-moretti-saezAER12ucpay.pdf）』（2012年、カリフォルニア大学・David Card教授など）
『Happiness and Productivity（https://www.journals.uchicago.edu/doi/abs/10.1086/681096）』（2014年、英ウォーリック大学・Andrew Oswald教授など）
『主観的厚生に関する相対所得仮説の検証 : 幸福感・健康感・信頼感（http://mail.lib.hit-u.ac.jp/rs/bitstream/10086/25847/1/keizaikenkyu06301042.pdf）』（小塩隆士・浦川邦夫、経済研究VoI.63, No.1, Jan. 2012）