転職して「収入が上がる年齢」とは？目指せ年収1000万円！「年収アップ」転職のコツ

ひと昔前は、就職活動を経て入社した企業に定年まで勤めあげる、という働き方がスタンダードであり、美徳とされていました。しかし近年、そもそもの前提であった終身雇用のシステム自体が揺らいでおり、自分自身のキャリアアップやより良い職場環境を求めて転職を選択する人も少なくない時代です。

今回は、なかでも大きな動機の一つである「年収アップ」を目指しての転職活動についてご紹介します。今まさに転職を考えているという人は、将来のキャリア形成を目指して学びたい場合に国からの支援が受けられる制度についてもあわせて見ておきましょう。

今の年収＝自分の実力、とは限らない

転職するまでは踏み切らないものの、現在の年収に不満を覚えながらも「でもこれが自分の実力だから…」と考えている人は多いのではないでしょうか。

しかし、一概に「年収＝現在の自分の実力」とは言い切れません。というのも、そもそも年収というのは「職種」や「業界」によって大きく左右されるためです。

分かりやすいのが、医師やパイロットといった特殊な免許が必要とされる仕事でしょう。担うことができる人が限られるため、当然、年収も高くなります。

また、金融や通信、放送、自動車といった規制産業も、事業を始めるために特別な認可が必要とされるうえ、監督官庁による厳しい指導といったいわゆる参入障壁が存在するため、そこで働く人たちの年収も高めとなっています。

一方で、宿泊業や飲食サービス業では、業種別の給与階級別分布において年収300万円以下の人が最も多いとされます。このように、個々人の年収について、そもそも平均年収が高い業界とそうでない業界や職種がある、ということを抜きにして考えることはできません。

そのため、現在の年収が低いからといって、「自分には実力がない」と判断してしまうのは早計です。業種や職種からして今以上の年収が見込めない場合に、より良い収入や職場環境を求めて転職を選択することは、前向きな姿勢と言えます。

もちろん、まずは自分の能力を現実的に見定めることが大切です。その上で、今とは別の業界や職種でのキャリアアップの可能性を見出すことができたなら、挑戦してみる価値は十分にあると言えるでしょう。

何歳までに転職するべき？

一般に、転職により年収アップを望みやすい年齢は「20代後半」とされています。しかし実際には、若ければ若いほど良い場合もあれば、実力があれば収入アップをともなう転職ができるようです。

厚生労働省の「平成30年雇用動向調査結果の概要（https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/19-2/index.html）」によると、2018年1月1日時点の常用労働者数は4,970万人おり、そのうち転職入職者は495万5,000人と約10％を占めています。

この転職入職者で、前職よりも収入が上がった人は37％、下がった人は34.2％、変わらない人は27.2％となっています。年齢別は以下の通りです。（表「転職入職者の年齢別収入変動割合」を参照）

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転職入職者の年齢別収入変動割合（厚生労働省の資料を参考に編集部作成）

転職後の収入アップにもっとも成功しているのは、「19歳以下」や「20～24歳」と若い世代のようです。「45～49歳」までは転職して収入が減少した人よりも、増加した人の割合が多くなっています。35歳以降でも転職後の収入アップが見込める場合があるようです。

一方で「50～54歳」以降は減少が増加を上回っており、「60～64歳」の定年退職後の再就職だと思われる年代では70％以上において収入が減少しているようです。

高収入は魅力的だけれど、働きやすさについても考えたい

転職の結果、見事に年収アップを叶えることができたとしても、その仕事を長く続けることができなければ意味がありません。転職活動において、収入はもちろん大切なポイントですが、あわせて「働きやすい環境かどうか」という点についてもじっくり検討しましょう。

例として、30代前後の女性が「自分の職場は働きにくいところだなぁ」と感じたエピソードをいくつかご紹介します。

「同じ女性社員でも、『結婚したら辞めるつもりだから、仕事はそこそこで済ませたい』タイプと、『バリバリ頑張ってキャリアアップを目指す』タイプがいて、当然ながら日々の仕事に対するモチベーションも違います。会社にしてみたら後者を優遇したいと考えるのは理解できるし、頑張っている人が評価してもらえるのは有難いことですが、前者の人たちから見てあからさまな差をつけられるのはちょっと…。なるべくならトラブルは避けたいですし、雰囲気が悪くなってしまっては働きづらいなぁと感じます」

「要領良く面倒事を避けながらもアピールが上手な人っていますよね。上司に気に入られて、評価されるタイプ。でもそういう人たちが気付かなかったり、気付いてもスルーしたりする目立たない仕事を一手に引き受けている、私みたいなタイプもいるんです損な役回りだなぁと常々思いますし、そういう細かな仕事も皆で分担できるような働きやすい職場だったら、とも思います」

「『男性社員の方が優秀に決まっているから、女性に同じ仕事は任せられない』『雑用は女性の仕事』なんて時代遅れなパワハラがまかり通ってしまう今の職場には、不満しかありません。あげくセクハラ被害に悩んで辞めていく人もいて、本気で転職を考えています」

転職活動の際には、目先の数字だけにとらわれずに、こうした会社全体の雰囲気の良し悪しや働きやすさについてもしっかりチェックした上で、新たな職場を選びたいですね。

キャリアアップを目指す人への支援制度もチェック

年収アップやより良い環境で働くことを目指して必要な資格の勉強をしたり職業訓練を受けたりしたいという人たちは、国による支援制度を利用することができます。

キャリア形成のための講座を受講する費用の一部を負担してもらえる教育訓練給付制度（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/kyouiku.html）は、「一般教育訓練給付金」と「専門実践教育訓練給付金」、「特定一般教育訓練給付金」の3つがあり、いずれも教育機関の修了証明書や受講証明書、領収書などの必要書類を揃えたうえで、管轄のハローワークで申請の手続きをします。

受給要件や資格に該当する場合には、積極的に利用することでキャリアアップのチャンスを掴む助けとなるでしょう。
（また失業中は、受講開始時に45歳未満などの一定の条件はあるものの、「教育訓練支援給付金」を受け取れる場合があります。ただし、2022年3月31日までの時限措置となっています）

転職で成功する人、失敗する人とは

最後に、日系企業に比べて給与水準が高く、年収1,000万円を超えて2,000万円、5,000万円といった超高収入を狙うことも可能とされている外資系企業の勤務経験者が考える、「転職で成功する人」の特徴についてご紹介します。

一つは、「目標に対してどん欲に取り組むことができる人」。いわゆる実力主義の外資系企業は、成績が悪ければ給与は減り、最悪クビになることもある厳しい世界です。そのような状況下でどん欲に目標を追い続け、「必ず成果を上げる」というストイックさが必要とされます。

一方で、意外にも「個人の成績だけではなくチームワークを大切にできる、いつも話しかけやすい雰囲気で聞き上手な人」であることも求められるそうです。

圧倒的な実績を残せるような人材はさておき、一緒に働きづらい「コミュニケーション不足な人」から職場を去っていくことが多いようです。

実力社会とはいえ、自分のことしか考えられない個人主義が過ぎる人では、同僚たちから煙たがられてしまいます。厳しい環境だからこそ、気配りができて誰からも好かれるような人間性も求められるのかもしれません。

おわりに

転職をして年収アップを目指すなら、まずは給与水準の高い業界や職種をチェックすることが近道と言えます。あるいは自分の能力を試したいなら、実力主義的な風土の職場に挑戦してみるのも良いでしょう。

自分の現在のスキルや経験はもちろん、さらなるキャリア形成のために必要とされる資格や伸ばしたい能力、働きやすい職場環境などについて総合的に考えたうえで転職活動に臨み、より良い働き方に繋がる道を切り拓いていってください。

【参考】
「平成30年雇用動向調査結果の概要（https://www.mhlw.go.jp/toukei/itiran/roudou/koyou/doukou/19-2/index.html）」厚生労働省
「教育訓練給付制度（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/koyou_roudou/jinzaikaihatsu/kyouiku.html）」厚生労働省