部長や課長には何歳からどの確率でなれるのか？

部長や課長といえば、サラリーマンとしては出世の通過点といえるでしょう。果たしてその部長や課長には何歳からなれるのでしょうか。今回は労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2019」や厚生労働省「賃金構造基本統計調査」等データを参考に見ていきましょう。

学歴と年齢別の部長と課長の比率

ここでいう比率というのは、企業規模100人以上の労働者に占める部長や課長の比率です。男女ともに役職者が含まれます。

大学・大学院卒の課長比率

それではまず、2018年時点の「大学・大学院卒の課長比率」から見ていきましょう。

25－29歳：0.2％

30－34歳：1.8％

35－39歳：7.0％

40－44歳：16.7％

45－49歳：22.9％

50－54歳：22.1％

55－59歳：16.6％

60－64歳：6.6％

65歳以上：2.8％

課長と一口に言っても会社ごとに役割も異なるでしょうが、30代後半から課長になり始めると見えます。30代前半から昇進する人もいますが、30代で課長に昇進すればトップ昇格組といえるでしょう。

続いて、高校卒の課長比率について見てみましょう。

高校卒の課長比率

続いて、「高校卒の課長比率」です。

25－29歳：0.2％

30－34歳：0.5％

35－39歳：2.2％

40－44歳：4.3％

45－49歳：7.4％

50－54歳：9.5％

55－59歳：8.4％

60－64歳：3.9％

65歳以上：1.0％

高校卒業の課長比率は大学・大卒比率の課長比率と比べると少ないですが、それでも40代前半からその比率が上昇してきます。

続いて、大学・大学院卒の部長比率について見てみましょう。

大学・大学院卒の部長の比率

さて、部長についてはどうでしょうか。サラリーマン経験を振り返っても部長になれる比率はかなり低いという印象があります。実際の数字ではどうでしょうか。

25－29歳：0.0％

30－34歳：0.2％

35－39歳：0.8％

40－44歳：2.7％

45－49歳：7.2％

50－54歳：14.1％

55－59歳：17.3％

60－64歳：13.9％

65歳以上：12.2％

「同期のあいつは部長に出世した」という話もありますが、このデータを見る限り、同じ年齢階層でも2割ほども部長にまで昇進していないということが分かります。

「同期のあいつは部長まで行ったが、おれは課長止まり」というような表現も聞きますが、データを振り返ると、次のようなことが分かります。

たとえば、定年退職目前の大学・大学院卒の55－59歳の年齢階層で見た時に、部長の比率が17.3％、課長の比率が16.6％となっています。

役職比率は合計すると33.9％となり、全体の3分の1が役職者でありますが、裏を返せばそれ以外は役職にはついていないということになります。

高校卒の部長比率

では、高校卒の部長比率について見てみましょう。

25－29歳：0.0％

30－34歳：0.0％

35－39歳：0.3％

40－44歳：0.7％

45－49歳：1.9％

50－54歳：3.1％

55－59歳：3.8％

60－64歳：2.6％

65歳以上：3.2％

高校卒で部長も一定割合います。大学・大学院卒の部長比率の動き個と異なるのは、50－54歳以降の比率が3％前後で大きく変わらないということです。各年齢層の優秀な人材が部長に就いており、その層が固定化されているのでしょうか。

脚注

労働政策研究・研修機構は、平成15年10月に日本労働研究機構と労働研修所（厚生労働省）が統合して設立された、厚生労働省所管の独立行政法人です。

参考資料

労働政策研究・研修機構「ユースフル労働統計2019」（https://www.jil.go.jp/kokunai/statistics/kako/2019/documents/useful2019_19_p286-299.pdf）