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世帯年収1000万円以上の9割が「必要だと思う」子どものマネー教育、その方法は?

LIMO / 2020年5月28日 18時45分

世帯年収1000万円以上の9割が「必要だと思う」子どものマネー教育、その方法は?

世帯年収1000万円以上の9割が「必要だと思う」子どものマネー教育、その方法は?

生きていく上でずっと付き合っていく物の1つに「お金」があります。お金が全てではありませんが、経済的に余裕があれば人生を楽しむことができるのではないでしょうか。でもお金が大切と分かっていても、マネー教育を受ける機会はとても少ないかもしれません。一般社団法人 日本こどもの生き抜く力育成協会の「子どものマネー教育に関する調査(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000056583.html)」に基づいて、親の考えや実際のマネー教育について紹介していきます。

子どものマネー教育をしている親は6割以上

「キッズ・マネー・スクール」を運営する一般社団法人 日本こどもの生き抜く力育成協会が行った「子どものマネー教育に関する調査」(調査期間:2020年5月1日(金)~4日(月)、調査対象:4歳~12歳(小学校6年生まで)の子どもを持つ世帯年収1,000万円以上の保護者1,017人、調査方法:インターネット調査、モニター情報元:ゼネラルリサーチ)によると、「子どもにマネー教育を行っているか?」という質問に対して「はい」が66.8%、「いいえ」が33.2%となり、子どもの頃からお金についての知識を身につけさせようとしている親が多いことがわかりました。

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子どもにマネー教育をしているか?(出典:一般社団法人 日本こどもの生き抜く力育成協会の調査より)

子どものマネー教育、いつからどんなことを取り入れている?

子どもへのマネー教育をしている親が6割以上になる中、子どもが何歳の時からマネー教育をスタートさせたのでしょう。最も多いのが「4歳〜6歳」で40.9% 、次いで「7歳〜9歳」が27.1%、「10歳〜12歳」が19.2%、「0歳〜3歳」が12.8%という結果になりました。

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マネー教育を始めた年齢と具体的な方法(出典:一般社団法人 日本こどもの生き抜く力育成協会の調査より)

具体的にどんな方法と取り入れているのかというと、「お小遣い帳をつけさせる」が46.4%、「新聞や専門書を読ませる」が18.6%、「バーチャルゲームをプレイさせる」が15.5%となる一方で、「良い方法が分からない」と回答した親も10.2%いることがわかりました。教えたくても方法がわからずに悩む親が少なからずいるのが実情のようです。

親が思う「理想のマネー教育」とは?

今後子どもにどういうマネー教育をしていきたいのか、理想のマネー教育についての質問に対しては「お小遣い」が53.7%と半数以上になりました。

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親が考える理想のマネー教育とは(出典:一般社団法人 日本こどもの生き抜く力育成協会の調査より)

その他では「投資について」が17.0%、「クレジットカード・電子マネーの使い方」が16.8%と続きますが、「何を教えたらいいのか分からない」という回答も8.8%ありました。

子どもの頃からのマネー教育の必要性を感じる親は9割

子どもへのマネー教育に関しては、「非常に重要」と考えている親が36.0%、「重要」が54.0%、合計で90%にのぼりました。理由としては「金融リテラシーを幼少期から身につけさせることができる」「学校では教えてくれない」「自分が受けたかったから」など様々な意見が寄せられています。

また「金融リテラシーや金銭感覚は大人になってから急に身に付くものではない」という意見もあり、子どもの頃から時間をかけて教えていくことの大切さを感じている保護者がいることも伺えます。

まとめ

冒頭でも書いたように、お金は一生付き合っていく人生のパートナーと言えます。子どもがお金の使い方や増やし方を知ることで、大人になってからもさらに知識を深めようとすることもあるでしょう。それが将来的な経済的豊かさにつながっていくのかもしれません。

参考

「子どものマネー教育に関する調査」 一般社団法人 日本こどもの生き抜く力育成協会(https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000004.000056583.html)

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