突然「謎のマスク」が届いたら…？ネットショッピングのトラブルを防ぐ4つのポイント

新型コロナウイルス感染症（COVID-19）の影響で、ネットショッピングを利用する人が増えています。外出する頻度を減らせることは大きなメリットですが、ネットショッピングの利用者を狙った詐欺や悪質商法も多発しています。安全にネットショッピングを利用するためには、どんな点に注意すればよいのでしょうか。

巣ごもり消費でネットショッピングの需要アップ？

総務省統計局が2020年6月5日に公表した調査結果（※）によると、ネットショッピングの支出額は前年同月比5.9％増となっています。

4月時点では二人以上世帯の47.3％がネットショッピングを利用している状況です。いわゆる「巣ごもり消費」によって、需要が増加しているとみられます。

一方、お金や個人情報を盗み取ろうとする詐欺などの犯罪は跡を絶ちません。ネットショッピングに慣れている人でも、マスクなどの生活必需品が不足する深刻な状況では冷静な判断をするのが難しくなりがちです。「50枚入りのマスクを買ったら1枚しか入っていなかった」というトラブルに巻き込まれた人もいるようです。

クーリング・オフと返品特約

ネットショッピングでは訪問販売や電話勧誘販売で利用できるクーリング・オフが使えません。クーリング・オフとは、契約をしてから一定期間は無条件で申し込みを撤回したり契約を解除したりできる制度です。

代わりにネットショッピングには返品特約という制度があり、販売業者が返品のルールを個別に設定する仕組みです。サイトに「返品不可」と明記されている場合は返品できませんが、特約がない場合は商品を受け取った日を含めて8日以内であれば返品が可能です。

送りつけ商法の対処方法

”送りつけ商法”も増加しています。注文していないのに自宅にマスクなどの商品が届いて、代金の支払いを強要されるというものです。「ご注文ありがとうございました。1週間以内に指定口座に代金を振り込んでください」というメールが来るパターンもあります。身に覚えのない商品が届いたら、受け取らないことが大切です。

商品を受け取ってしまった場合は14日間放置します。14日以内に送り主が引き取りにこない場合は商品を廃棄しても問題ありません。

ネットショッピングのトラブルを避けるために！知っておきたい4つのポイント

ここからは、ネットショッピングのトラブルに巻き込まれないために知っておきたいポイントを4つご紹介します。

大手通販サイトでも安全だとは限らない

モール型の大手通販サイトには多数のショップが入っています。ショップを運営している業者はさまざまで、悪質な業者も混在しています。「サイトに不自然な日本語が使われている」「連絡先にフリーメールが使われている」「クレジットカードが使えない」という場合は要注意です。返品特約の内容や業者の住所、電話番号もしっかり確認しましょう。

偽物のサイトにアクセスしない

インターネット上には大手通販サイトや有名ショップにそっくりな偽物のサイトがあります。ショップから来たメールだと思い込んで記載されたアドレスにアクセスすると、そこで入力した情報が流出する可能性もあります。

検索やブックマークを利用して、公式サイトにアクセスするよう心がけましょう。

価格が適切かどうかを確認しよう

価格が適切かどうかを確認するためには、複数のショップで同一の商品を比較する方法が効果的です。口コミのチェックも有効ですが、アルバイトやコンピューターを使って偽物の口コミを大量に書き込んでいる場合があり、参考程度と捉えておくほうが無難です。

定期購入サービスには複数回の購入を強要するものがあるため、注意しましょう。

通信が暗号化されているサイトを使う

通信が暗号化されていないサイトで入力した情報が盗まれると、内容を読み取られるおそれがあります。クレジットカード番号など大切な情報を入力する場合は、サイトの通信が保護されているかどうかを必ずチェックしましょう。サイトのアドレスが「https://」から始まり、アドレスの前に錠前のマークがついていれば暗号化されています。

安全にネットショッピングを楽しみましょう

ネットショッピングを安全に利用するためには、いくつかの注意点を押さえておく必要があります。知識を吸収して、自分の身を守りましょう。不安なことがある場合は、周囲の人に相談することでトラブルを防ぎやすくなります。トラブルに巻き込まれてしまったら、できるだけ早く警察や国民生活センター、クレジットカード会社などに連絡しましょう。悪いのはだます側であって、自分を責める必要はありません。

参考

（※）「家計消費状況調査 ネットショッピングの状況について（二人以上の世帯）―2020年（令和2年）4月分結果―」（http://www.stat.go.jp/data/joukyou/pdf/n_joukyo.pdf）総務省統計局
「クーリング・オフ」（http://www.kokusen.go.jp/soudan_now/data/coolingoff.html）独立行政法人　国民生活センター
「通信販売のルールが変わります！」（https://www.chubu.meti.go.jp/koho/pamphlet/tuuhanjigyousya.pdf）経済産業省
「新型コロナウイルス感染症に便乗した身に覚えのない商品の送り付けにご注意ください」（https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_policy/pdf/200415_1100_representation_cms214_01.pdf）消費者庁
「トラブルに巻き込まれないようにもう一度確認してください！」（https://www.caa.go.jp/policies/policy/consumer_policy/pdf/consumer_policy_200430_0001.pdf）消費者庁