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「通信費はこうして削る!」コロナを機に考えたい、ネット・スマホ料金節約のコツ。

LIMO / 2020年6月24日 0時5分

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「通信費はこうして削る!」コロナを機に考えたい、ネット・スマホ料金節約のコツ。

子どもからお年寄りまでがスマートフォンや携帯電話を利用するこんにち。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の大流行を境目にして、ソーシャル・ディスタンスを意識した生活が新しいスタンダードとなっています。金融、娯楽、物流、さらに教育現場まで、インターネットなしでは回らない「コロナ後」の時代がやってきました。賢く使うことで「できること」が倍増するインターネット。

しかし、家計を管理するみんなにとって一番気になるのが「通信費」の問題かもしれません。今回は、家計を守る「通信費の上手な節約のヒント」についてみていきましょう。

ネット接続料「14年間で3倍以上に!」

さて、「金融広報中央委員会『知るぽると』」の「家計の収支」より、「通信の月間支出額(https://www.shiruporuto.jp/public/data/life/stat/stat001.html)」の推移をみていきましょう。

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拡大する(/mwimgs/8/3/-/img_835780f00afd130366fa1d1678a41a91119565.jpg)

※金融広報中央委員会の資料をもとに編集部作成

インターネット接続料をはじめとした通信費の支出額は、年々増加傾向にあることがわかります。2004年には月々1,333円だったインターネット接続料が、2018年には4,509円に。この14年間で3倍以上に上昇しています。移動電話(携帯電話やPHS)にかかる支出と合わせると、2018年の月間通信費は2万円を超えています。

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)対策としてのテレワークが推進される今、さらなる通信費の増加を覚悟しておいたほうがよい家庭もあるでしょう。厚生労働省がLINE(株)と協力しておこなった「新型コロナ対策のための全国調査(LINE登録者対象)」の第3回目調査結果(https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_11109.html)によると、4月12~13日の時点でオフィスワーカーのテレワーク実施率は27%。COVID-19対策をきっかけに定着し、本格的にテレワークを導入する企業が増えていく可能性は高いでしょう。

それにともない、医療や教育の現場で「オンライン診療」「リモート授業」などが普及すれば、通信環境の整備は必須となり、月間の通信費が上がるケースも出てくるかもしれませんね。

「ネット回線」「携帯電話」を徹底見直し!

インターネットの利用頻度が増えることを考え、通信費をできる安くおさえる工夫をすることはできます。

インターネット接続料金

●現在の基本プランをチェック!
初期契約時のままになっていませんか?期間限定のキャンペーンの条件など、選択肢がないままで加入したプランが、現在の自分に最適かどうかは分かりません。使わないオプションが付いていたり、割高に設定されていたりすることもあります。今の利用状況に応じた料金プランを選ぶことで、通信費を安く抑えることができる可能性があります。

●契約会社の見直し
プランだけでなく契約する会社から見直すことも考えてみてもよいかもしれません。たとえば、今使用している携帯電話と同じ会社に変更することで、セット割引が適用されることがあります。携帯電話以外にも、電気やガス料金などとのセット割引などを用意するプロバイダーも多いのでチェックしてみることをおすすめします。

携帯電話(スマホ)料金を見直す!

インターネット接続料がすでに節約できているのであれば、携帯電話のプランや会社自体の変更することも考えてみましょう。キャリアメールやキャリア決済が使えなくなることなどがネックとなり、変更する勇気が出ない・・・と躊躇する人も多いのではないかと思います。通信費の中でもウエイトが高く、日常生活に密着する携帯電話。この料金を見直すことで、全体の支出をぐっと抑えられる可能性は高くなります。

大手キャリアのユーザーであれば、格安スマホ(SIM)に変更することで、月額利用料を現在の半額から3分の1ほどまで安くなる可能性が。「インターネット接続料+キャリア携帯」のセット割引より、合計額を抑えられることもあります。家族の人数や使用頻度、またはセット割引の内容などをチェックしながら、ザクザク見直しを検討していかれることをおすすめします。一番節約できる方法を探してみましょう。

(※1)キャリアメール:”@以下”のドメインが携帯電話会社独自のメールアドレス)
(※2)キャリア決済:携帯電話(スマホ)料金に合算して商品の代金やサービス料を支払うシステム

まとめ

COVID-19をきっかけに、「非接触型」のコミュニケーション手段はますます重要視されていくことでしょう。「コロナ後」のニューノーマルでは、「オンラインでできること」がさらに増えていくことが考えられます。テレワークを始め、役所の手続き、学校の授業、病院の診察、など、リモートでできることは今後さらにひろがっていくはずです。この動きをきっかけに、通信費の見直しを始めてみませんか。

【参考】
「通信の月間支出額(https://www.shiruporuto.jp/public/data/life/stat/stat001.html)」知るぽると 金融広報中央委員会
「第1-3回『新型コロナ対策のための全国調査』からわかったことをお知らせします。第4回「新型コロナ対策のための全国調査」の実施のお知らせ」(https://www.mhlw.go.jp/stf/newpage_11109.html)」厚生労働省

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