年金の納め方でこんなに違う!?余裕の老後VS孫に小遣いもあげられない老後

「子供の教育費のことで頭がいっぱいで、自分たちの老後のことまで頭もお金も回らない」そんな風に嘆いているアラフィフ主婦は多いと思います。

「年金をもらうのはまだ先の話」と思っていませんか？いいえ、実はそれほど先の話ではないのです。

では、人生の先輩である自分の親世代の年金事情はどうなっているのでしょうか？アラフィフのA子さんとB男さん、それぞれの親御さんのケースを見てみましょう。

余裕の老後のＡ子さんのご両親

アラフィフ主婦A子さんのご両親は2人とも77歳で、一昨年まで会社を経営していました。今は仕事を辞めて分譲マンションに暮らしています。2人が掛けていた年金は厚生年金のみで、70歳までかけ続けたため、夫が約25万円、妻が約20万円貰えています。 （A子さんのご両親の会社は定年はありませんでした）A子さんは2人の様子を見に月に1～2回実家へ行きます。

ご両親は現役時代、孫たちに小遣いをあげることが楽しみでした。孫であるA子さんの娘たちもそれが楽しみでした。A子さんのお母さんは仕事を辞める際「ばあばが仕事を辞めたら、もうお小遣いはあげられないからね」と孫に言っていました。しかし、老後資金に余裕があるため、遊びに来た孫には結局お小遣いをあげています。

その姿を見てA子さんは「自分たちが年取った時、果たしてああやって孫に小遣いをあげられるのだろうか？」と心配になったそうです。そして、これから先の収入増と定年後の仕事確保のために副業をはじめました。さらに老後資金を確保するために証券会社のiDeCo（個人型確定拠出年金）の比較検討をして、申込書を取り寄せ記入して送り、老後の準備をスタートしました。

孫に小遣いをあげられないB男さんのお母さん

二児の父であるアラフィフサラリーマンＢ男さんのお母さんは80歳です。（お父さんは35年前に離別しています）お母さんは国民年金の未納期間があり年金がもらえない状況でしたが、友達から「未納期間があるなら、追納してもらえるようにしたほうがいい」という勧められ追納し、約3万円の年金を貰っています。

息子夫婦世帯と同居しているので3万円の年金でもかろうじて暮らせていますが、自分の病院代と趣味のお金を出すのが精いっぱいで、孫にお小遣いもあげられない状況です。生活費を入れることもなく、B男さんは奥さんに「お義母さん、少しだけでも食費を入れてくれると助かるんだけど…」と言われても「それは無理だよ」と答えるのが精一杯です。

高齢者の平均所得は？

アラフィフ世代の親御さんは、仕事をリタイアして年金暮らしをされている方が多いのではないでしょうか？「年金、いくら貰っているの？」という質問は、実の親でもなかなかしづらいものです。厚生労働省「2019年　国民生活基礎調査の概況（https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/dl/14.pdf）」によると、高齢者（65歳以上）世帯の平均所得は年間312万6千円とあります。

年金だけで生活している人の割合は？

年金だけで暮らしている高齢者は、どれくらいいるのでしょか？前述の資料によると、「公的年金・恩給を受給している高齢者（65歳以上）世帯のなかで『公的年金・恩給の総所得に占める割合が100％の世帯』は 48.4％となっている」とあります。約半数の高齢者世帯が年金の収入だけで暮らしていることになります。

さあ、自分たちはどうなるか？

A子さんとB男さんの親御さんの違いは何だったのでしょう？ズバリ「将来の備えに対しての準備と危機感」です。自分たちの老後のことをしっかり考えて厚生年金に加入し、さらに養老保険もかけていたA子さんのご両親と、「年金は貰えるかどうか分からないし…」と考え、途中で年金を払わなくなっていたB男さんのお母さん。「公的年金では心配だ」という判断をするならば、自分でしっかり個人年金を蓄えて老後に備えれば、息子夫婦と同居しても生活費も出せ、孫たちに小遣いもあげられたかもしれません。

「老後資金が足りない、どうしよう」と右往左往しているだけでは、お金は増えません。自分たちの年金がどうなっているかを調べて、金銭的に困らない老後のためにはどうしたらよいのか、現実には難しいこともあるかもしれませんが、検討してみてもよいかもしれません。

【参考】
厚生労働省「2019年　国民生活基礎調査の概況（https://www.mhlw.go.jp/toukei/saikin/hw/k-tyosa/k-tyosa19/dl/14.pdf）」
日本年金機構「社会保険の加入についてのご案内（https://www.nenkin.go.jp/jigyonushi/index.files/1101.pdf）」「Q. 65歳以上のフルタイムで働く従業員は、厚生年金保険にも加入する義務がありますか。（https://www.nenkin.go.jp/faq/kounen/kounenseido/hihokensha/20120307.html）」