貯蓄「4000万円以上」もある世帯、年収はどれくらいなのか

貯蓄「4,000万円以上」世帯と聞くと、「よほど年収が高いのだろう」と思う人もいるかもしれませんね。ところが、年収と貯蓄は必ずしも比例するとは限らないようです。

ここでは、貯蓄「4,000万円以上」世帯の年収にスポットを当てながら、貯蓄を増やすコツについて考えます。

貯蓄「4,000万円以上」世帯の平均年収はどれくらい？

総務省統計局の「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2019年（令和元年）平均結果－（二人以上の世帯）」（https://www.stat.go.jp/data/sav/sokuhou/nen/pdf/2019_gai2.pdf）によると、貯蓄現在高「4,000万円以上」世帯は、二人以上世帯の11.4％を占めています。10世帯に1世帯が貯蓄4,000万円以上と知って、「意外に多い」と思う人もいるでしょう。

勤労者世帯のみに限ってみると、6.9％が貯蓄現在高「4,000万円以上」世帯です。

同資料をもとに、貯蓄と年収の関係をさらに詳しくみていきましょう。貯蓄現在高階級別の年間収入を紹介します。

貯蓄現在高階級別の年間収入

100万円未満：462万円

100～200万円：537万円

1,000～1,200万円：626万円

1,600～1,800万円：698万円

4,000万円以上：833万円

貯蓄「4,000万円以上」世帯の平均年収は833万円です。ほかの貯蓄現在高階級と比べると確かに年収は高いといえますが、貯蓄額の高さを裏付けるほどではありません。

高齢者世帯では17.3％が貯蓄現在高「4,000万円以上」世帯となっていることから、退職金も貯蓄額を増やす要因の1つと考えられます。遺産など、調査では明らかになっていないお金の動きも背景にあるでしょう。

貯蓄は難しい…

一方、「なかなか貯蓄ができない」と悩んでいる人もいるでしょう。貯蓄は誰にとっても難しく、関心を持って取り組まないとなかなか増えるものではありません。貯蓄をする方法は、突き詰めれば「収入を増やす」「支出を見直す」「お金を資産運用で増やす」という3つに絞れます。

資産運用で貯蓄を増やすことは簡単ではないため、まずは「収入を増やす」「支出を見直す」「マネープランを立てる」という3点を意識してみてはいかがでしょうか。自分にあった貯蓄の方法を見つけて、長く続けていくことが貯蓄を増やす近道です。

すぐにできる貯蓄の工夫4選！

収入は高くないものの、堅実に貯蓄を増やしている人も一定数いると考えられます。取り組みやすい節約方法や貯金を意識した工夫が習慣となっているのかもしれません。ここからは、貯蓄を増やすために今すぐできる工夫を4つご紹介します。

使っていないサブスクを断捨離！

ほとんど使っていない月額課金のサブスクはありませんか？漫画や動画、音楽、ゲームなどのサブスクは便利ですが、飽きてしまうことも多いものです。「無料のお試し期間にひかれて入会したまま、解約を忘れている」という人も珍しくありません。

毎月1回はスマートフォン（スマホ）のアプリやクレジットカードの明細を確認して、必要のないものを整理する習慣をつけましょう。

ポイ活で賢く節約！

買い物でもらえるポイントを有効に活用する、いわゆる「ポイ活」。テレビ番組で取り上げられるなど、今大きな関心を集めています。

ポイ活をするなら、自分がよく利用するサービスやショップにターゲットを絞ることが成功のコツです。ポイントが貯まりやすくなって、貯まったポイントも無駄なく使えるためです。クレジットカードとスマホ決済や電子マネーを組み合わせれば、ポイントの二重取り、三重取りも可能です。

生活費と預金で口座を分ける

貯金用口座を持っていない人は、専用口座を開設しましょう。ネット銀行の口座なら、開設するだけでポイントがもらえることもあります。

銀行の定額入金サービスを利用すれば、給与用の口座から毎月決まった金額を貯蓄用口座に入金できます。1度設定すれば貯蓄用口座に自動的にお金が貯まっていくので、貯金が苦手な人にもおすすめです。

卓上カレンダーを家計簿代わりに使う

家計簿をつけるのは面倒でも、卓上カレンダーに出費をメモする程度ならできそうだ、という人もいるでしょう。「今月はバッグを買った」「月末に歓迎会がある」といったメモがあれば、お金の使い方を調整しやすくなります。

完璧を目指しすぎると長続きしないため、金額の大きな買い物をメモするところからはじめましょう。

NISAやiDeCoなら節税も

やみくもに貯金するのではなく、NISAやiDeCoを活用して資産を運用してみるというのも1つの方法です。NISAやiDeCoは長期間にわたって少しずつ貯蓄を増やすことを目指すもので、節税対策にもなる点が魅力です。

ただし、資産運用にはリスクもあるので、利用にあたっては十分に検討することをおすすめします。

自分にあった方法で貯蓄を続けよう

「収入がアップすれば、貯蓄も増えるだろう」と思いきや、必ずしも高収入が貯蓄アップに直結するわけではないようです。今回ご紹介した4つの工夫のうち、「これならできそう！」と感じるものがあったら、ぜひ実践してみてくださいね。自分にあった「お金が貯まる・増える」行動を見つけて、長く続けることを目指しましょう。

参考

「家計調査報告（貯蓄・負債編）－2019年（令和元年）平均結果－（二人以上の世帯）貯蓄の状況」総務省統計局（https://www.stat.go.jp/data/sav/sokuhou/nen/pdf/2019_gai2.pdf）

【ご参考】貯蓄とは

総務省の「家計調査報告」［貯蓄・負債編］によると、貯蓄とは、ゆうちょ銀行、郵便貯金・簡易生命保険管理機構（旧郵政公社）、銀行及びその他の金融機関（普通銀行等）への預貯金、生命保険及び積立型損害保険の掛金（加入してからの掛金の払込総額）並びに株式、債券、投資信託、金銭信託などの有価証券（株式及び投資信託については調査時点の時価、債券及び貸付信託・金銭信託については額面）といった金融機関への貯蓄と、社内預金、勤め先の共済組合などの金融機関外への貯蓄の合計をいいます。

【ご参考】年間収入とは

総務省統計局の「家計調査」における「年間収入」とは、世帯全体の過去1年間の収入（税込み収入）です。以下1～6の収入の合計金額となっています。
1. 勤め先収入（定期収入、賞与等）
2. 営業年間利益（原材料費、人件費、営業上の諸経費等を除く。）
3. 内職年間収入（材料費等を除く。）
4. 公的年金・恩給、農林漁業収入（農機具等の材料費、営業上の諸経費等を除く。）
5. その他の年間収入（預貯金利子、仕送り金、家賃収入等）
6. 現物消費の見積り額