結婚したいアラサーOL、今から老後資金までいくら必要？

貯蓄と投資を考える

30歳前後の独身OLは、キャリア形成の新たなステージを迎える年代。またプライベートでは、結婚や出産など大きなライフイベントがあるかもしれません。

こういった不確定要素の多い世代のライフプランは、大変難しいといわれています。新型コロナウイルス収束のめどが立たない今は、ますます将来の見通しが立ちにくいですよね。

そこで本記事では、結婚して子供がほしい独身アラサーOLが今の時代に備えるための「マネープランと投資の必要性」について見ていきます。

まずは足元から固める！

1. 生活防衛資金の確保

マネープランではまず、今を生き抜くための生活防衛資金が最優先です。コロナウイルスで世界情勢が一変した今、突然の病気やリストラで収入が途絶える可能性もあります。

ここで重要なのが「先取り貯蓄」の習慣です。毎月貯蓄口座などで収入の10～20％を積み立て、残りのお金で生活するのが理想。財形貯蓄や自動積立定期預金を利用するとよいでしょう。最低でも生活費３～6カ月、できれば1年分は現預金で準備したいものです。

2. 5年以内に必要な資金計画

次に準備しておきたいのが、近い将来必要となる資金です。自身の望むライフスタイルを描き、目標金額を立てていきます。

たとえば5年以内に結婚して子供が2人ほしいとします。

ゼクシィの「2019年結婚トレンド調査」によると、結納・婚約から新婚旅行までにかかる費用総額は487万円、結婚相手と折半すると244万円ほどになります。ただコロナ禍で割安なオンライン結婚式も登場し、海外旅行も難しい現状では、費用はもう少し抑えられるかもしれません。

また健康保険中央会の「出産費用 平成28年度」によると、子供1人当たりの出産費用は51万円。ただ健保組合から出産育児一時金が出るので実際の負担は軽減されます。

結婚費用、出産費用の目安は合計で約300万円、できればこれも現預金で準備したいですね。

子供の教育資金、住宅購入、老後資金は？

人生の3大ライフイベントは「子供の教育資金」「住宅購入」「老後資金」です。今は共働きが主流なので、夫婦が力を合わせて全ての費用を折半すると仮定しましょう。

平成30年度の文部科学省「子供の学習費調査」および「私立大学等の納付金等調査」によると、小学校～高校は公立で幼稚園と大学は私立の場合、子供1人当たりの学習費総額は約1,100万円。遠方の大学に一人暮らしをすれば、家賃などの負担も加わります。

また住宅については、持ち家派、賃貸派、親と同居派など様々でしょう。購入する場合の自己資金は、国土交通省「令和元年度住宅市場動向調査報告書」によると、物件購入金額の27～44％、金額にして1世帯1,000～1,800万円程度、1人当たり500～900万円ずつの負担になります。もちろん地域や種類によって大きく異なりますが、将来マイホームの購入の目安にしてください。

最後に老後資金。こちらも収支やライフスタイルによりますが、一般的には夫婦で3,000万円、ひとり世帯は2,000万円必要といわれています。1人当たり1,500～2,000万円ですね。

投資は必要なのか？

1. 必要資金を貯蓄で全て捻出できる？

前述した必要資金を合計すると、まずは生活防衛資金3か月～1年分、5年以内に用意したい金額は結婚・出産費用の300万円程度。続いて子供の教育費1,100万円、老後資金1,500～2,000万円、合わせて2,900～3,400万円（生活防衛資金を除く）です。

また、自宅を購入する場合には、追加で500～900万円、合計で3,400～4,300万円+生活防衛資金を用意する必要があります。

この金額を全て貯蓄や保険、両親からの金銭的支援などで賄えるかどうか、一度シミュレーションしてみるとよいでしょう。

2. 投資をしたほうがよいのか？

貯蓄だけでは難しいとなると、投資をすべきか考える方もいるでしょう。結論からいうと「リスク許容度」、つまりどの程度の不確実性を受け入れられるかによります。

金融商品の代表的なリスクには、経済状況や企業業績で変動する「価格変動リスク」、企業の倒産や国の破綻確率で変動する「信用リスク」、為替相場の変動による「為替リスク」などがあります。

投資未経験者の中には「投資で損するのは絶対イヤ！」という方もいます。こういう方はリスク許容度がないので、現預金一択でもよいかもしれません。ただ現金が100％安全かといえば、そうとも限りません。

物価が上がれば、その分現金の価値は目減りします。たとえばインフレ率が２％の場合、今の100万円が30年後には55万円の価値しかなくなるわけです。現預金100％で資産を持っていると、インフレリスクを100％受けることになります。

初心者が投資をする場合には、投資信託で「長期・積立・分散」が主流です。

これは1990年アメリカの経済学者ハリー・マーコウィッツ氏がノーベル経済学賞を受賞した「現代ポートフォリオ理論」に基づく考え方で、リスクを抑えながらリターンを得るためには、複数の銘柄や資産に分散して投資することが有効であると証明されています。そのため世界中で使われようになりました。

おわりに

他の先進国に比べて遅れをとっている日本の金融教育。ようやく2022年4月から高校の家庭科の授業で「資産形成」についての教育が始まります。

投資をやってもやらなくても、まずは投資のリスクや現金のインフレリスクなどを学んでから、マネープランを立てたいものです。

【参考資料】
「ゼクシィ結婚トレンド調査2019首都圏（https://souken.zexy.net/data/trend2019/XY_MT19_report_06shutoken.pdf）」（株式会社リクルートマーケティングパートナーズ）
「出産費用 平成28年度（https://www.kokuho.or.jp/statistics/birth/lib/h28nendo_syussan1-4.pdf）」（公益社団法人国民健康保険中央会）
「子供の学習費調査（平成30年度）（https://www.mext.go.jp/content/20191212-mxt_chousa01-000003123_01.pdf）」（文部科学省）
「私立大学等の平成30年度入学者に係る学生納付金等調査結果について（https://www.mext.go.jp/a_menu/koutou/shinkou/07021403/1412031_00001.htm）」（文部科学省）
「令和元年度住宅市場動向調査報告書（https://www.mlit.go.jp/report/press/content/001348002.pdf）」（国土交通省）