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3人の出産を経て痛感!ワーママのキャリア形成にマストな条件とは?

LIMO / 2020年12月13日 20時45分

3人の出産を経て痛感!ワーママのキャリア形成にマストな条件とは?

3人の出産を経て痛感!ワーママのキャリア形成にマストな条件とは?

男女共同参画局の調べによると、育休を取得して職場復帰している女性の割合は増えてはいるものの、働いている女性の約5割が第1子出産前後に離職している状況にあるそうです(※1(https://www.gender.go.jp/public/kyodosankaku/2019/201905/201905_02.html))。

女性は妊娠・出産・育児によって必ず「仕事をセーブしなければならない時期」があります。その期間が長ければ長いほど、その後のキャリア形成が難しくなることは周知の事実でしょう。そこで今回は、筆者が3人の出産を経験して感じた「女性がキャリア形成する上で大切なこと」について考えていきたいと思います。

キャリア形成したければ「正規職員」がマスト

同じく男女共同参画局の調べによると、正規職員は育児休業制度利用による就業継続の選択をする女性が増えています。一方、パートやアルバイトでは、就業継続はおろか育休利用率が低く、出産後は労働市場から離れてしまう人が多いようです(※1(https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11900000-Koyoukintoujidoukateikyoku/0000105409.pdf))。

確かに、筆者もそうでした。第1子を妊娠した際に働いていたときはパート職員でしたが、育休取得を望んでも叶うことはなく、正規職員との扱いの差に愕然としたものです。第1子出産後はなんとか正社員枠を掴もうと頑張りましたが、そもそも幼い子持ちの女性を優先的に採用してくれるほど世間は甘くなく、自身にも際立つスキルなどがなかったこともあり、正社員としては採用されませんでした。

育休中に第2子を妊娠!育休延長のツワモノも…

そんな中、正規職員として働いている筆者の知人は当たり前のように育休を取得し、子どもが1歳になると会社に復帰。中には育休中に第2子を妊娠して、そのまま育休を延長するという強者もいました。そこで感じたのは、女性のキャリア形成に欠かせない大きな要因は「正規職員である」ということです。現在はフリーランスで活動している筆者ですが、フリーランスだと安定した収入や保証などは約束されておらず、「不安定」という厳しい現実と隣り合わせの日々なのです。

パートやアルバイトでも育休取得は可能!

男女共同参画局の調べでは、パートやアルバイトといった働き方は「正規職員に比べて離職につながりやすい」ことが明らかにされています。しかし、パートやアルバイトでもいくつかの条件を満たせば、正規職員と同等に育休を取得できる場合があります(※2(https://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/dl/31.pdf))。

実際に、筆者は第1子出産後、いつ第2子を授かってもいいように、パート勤務でも育休を取得できる働き先を探していました。面接時にもしっかりその旨を伝え、先方も納得して採用が決定。そして採用から1年後に第2子を授かると、あれだけ育休取得に協力的だった上司の態度が一変!「あなたには悪いけど…」「フルで働いてくれるなら育休を取得させてあげてもいいけど…」と都合のいい言葉を並べ、さらにはマタハラと思われる発言までありました。

雇用形態を問わず、条件を満たす労働者には産休や育休の取得権利があることは労働基準法で認められているものの、現実社会ではどうしても企業の業績や人員問題に左右されやすいといえます。筆者もかなり理不尽な上司の態度に怒り心頭でしたが、例え上司や会社に抗議して育休を取得できたとしても、職場の人間関係にヒビが入るのは容易に想像できます。

こうして筆者の第2子育休作戦は失敗に終わりましたが、この経験から得た学びがあります。それは、女性が妊娠・出産・育休を乗り越えてキャリア形成したい場合は、業績が潤っているそれなりの大企業や、女性のキャリア形成に力を入れている企業を選ぶことが大切だということです。

女性のキャリア形成に力を入れている企業を要チェック!

フリーランスなどで独立を考えている場合は別として、被雇用者としてキャリア形成を図りたい場合、企業の方向性を確認することが大切です。面接時には「女性のキャリア形成についてどのように考えているのか」「女性職員の復職率はどれくらいか」など、疑問に感じていることがあればどんどん聞いてみるべきです。「面接時にいろいろと聞くのは気が引ける」と感じる人もいるかもしれませんが、長く働いていくためにも、企業の方針を知ることは大切だといえるのではないでしょうか。

参考

(※1)「仕事と生活の調和(ワーク・ライフ・バランス)レポート2018(概要)」男女共同参画局(https://www.gender.go.jp/public/kyodosankaku/2019/201905/201905_02.html)
(※2)「(https://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/dl/31.pdf)あなたも取れる!産休&育休」厚生労働省(https://www.mhlw.go.jp/bunya/koyoukintou/pamphlet/dl/31.pdf)

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