年金の納め方でこんなに変わる!?趣味を楽しめる老後VS生活もままならない老後

アラフィフ世代ともなると、なんとなく老後のことが頭をよぎり、年金は一体いくらもらえるのか、退職金はどれくらい入ってくるのか、今の貯蓄額で大丈夫だろうかと考え始める人も多いのではないでしょうか。

金融広報中央委員会の「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和元年）（https://www.shiruporuto.jp/public/data/movie/yoron/futari/2019/pdf/yoronf19.pdf）」によると、「年金や保険が十分ではないから」という理由で老後の生活を心配している人が73.3％もいるという結果が出ており、多くの人が老後の年金受給額に心配な思いを抱えていることが分かっています。

今回は年金暮らしをしている2組の夫婦を比べ、その年金受給事情を見ていきます。

Ａさん夫婦の場合

夫婦ともに今年66歳となるAさん夫婦。2人とも昨年65歳で定年退職をしたのですが、共に正社員で働いており厚生年金に加入していたため、夫は約20万円、妻は約14万円の年金を受給しています。さらに、Aさん夫婦は現役時代から個人年金保険にも加入しており、公的年金以外にもプラスで年金を受給しています。

老後も元気な2人は、元々共通の趣味であった温泉旅行を2ヶ月に1度企画し、温泉巡りを楽しんでいるそうです。また夫は趣味のゴルフを続けており、打ちっぱなしに行ったり昔の同僚と一緒にコースを回ったりすることが日々の楽しみになっているとのことでした。Aさんには3人の孫がいるのですが、孫の誕生日やクリスマスには少し高めのプレゼントを贈るのも楽しみのひとつだとか。これまでと変わらない生活を送れているだけではなく、趣味の時間も増え夫婦二人で有意義な老後を満喫しているのだそうです。

Ｂさん夫婦の場合

Bさん夫婦は、共に現在74歳。夫は70歳まで自営業で仕事をしていましたが、身体がなかなか思うように動かず今は夫婦共に年金暮らしです。2人とも国民年金の加入者でしたが、共に保険料の未納時期があり、年金を満額貰うことができませんでした。現在は夫婦合わせて7万円ほどの年金で生活をしています。

とはいえ、Bさん夫婦は息子夫婦と敷地内同居をしており、息子夫婦が公共料金を支払ってくれているため、受給している年金の使用用途は月々の食費や病院代程度で済んでいます。しかしながらそれでもBさん夫婦にあまり余裕はありません。敷地内同居している孫に頻繁にプレゼントを買ってあげることも、高額のお年玉をあげることもできません。

Ａさん夫婦とＢさん夫婦の違いはどこにあるのか　

Aさん夫婦とBさん夫婦の違いは一体どこにあるのでしょうか。それは老後に対する早めの準備と危機感の違いです。Aさん夫婦は、厚生年金に加入しているにも関わらず、ゆとりのある老後になるようにと個人年金保険を早い段階からかけ、老後資金の準備を始めていました。一方で、Bさん夫婦は年金未納にも関わらずそれをそのまま放置し、国民年金を満額受給することはできませんでした。

ただでさえ国民年金は厚生年金に比べて、受給額が少なくなっています。もしBさん夫婦がAさん夫婦のような危機感をあらかじめ持つことができていれば、公的年金だけでは生活できないかもしれないと個人年金保険をかけて老後に備えることができたでしょう。年金保険をしっかりとかけ、受給することができていれば少なくとも今よりは余裕のある暮らしができていたはずです。

老後に備え、今から準備を

公益財団法人生命保険文化センターが実施した「令和元年度　生活保障に関する調査（https://www.jili.or.jp/research/report/pdf/r1hosho/2019honshi_all.pdf）」によると、夫婦2人が老後を過ごすにあたり、必要とされる最低日常生活費は平均22.1万円だというデータが出ています。さらに、Aさん夫婦のような“余裕のある生活”を送ろうとすると、さらにここにプラス14万円ほど必要であるそうです。もちろん、共働きで厚生年金がしっかり受給できる夫婦は安心して老後を迎えられるかもしれませんが、そうではない場合早めから自分で老後資金の準備をする必要があります。

例えば、現在国には「自分で年金を作る」ことができる制度としてiDeCoという制度があります。毎月の掛け金を運用しながら年金を貯めていき、60歳以上かつ加入期間が10年以上の条件を満たせば給付金として受け取ることができるのですが、iDeCoの良いところはさまざまな面で節税対策になるということです。

例えば運用益に対して税金がかからず、また給付金受取りの際にも税制優遇が受けられます。さらには、掛け金が全額所得控除の対象になるということも普通預金にはないiDeCoの大きなメリットといえるでしょう。会社員などで毎年多くの所得税を支払っている人にとっては、それだけでもやる価値のある制度といえます。

今後少子高齢化が更に加速すると、公的年金の受給額が大幅に減ってしまうという事態も容易に想定できます。万が一そうなってしまったとしても、しっかりと生活ができる環境を私たちは自らの手で作っていく必要があるのです。必要最低限であってもお金がないと、せっかくの老後も楽しいものにはなりません。

Aさん夫婦のように日々の生活を楽しめる老後を目指し、まずは自身が老後どのくらいの年金を受給できるのかをしっかりと把握すること、そして少し足りないかもしれないと感じたら、早い段階から老後に備えてしっかりと準備を始めていくことが大切なのです。

【参照】
金融広報中央委員会「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］（令和元年）（https://www.shiruporuto.jp/public/data/movie/yoron/futari/2019/pdf/yoronf19.pdf）」
公益財団法人生命保険文化センター「令和元年度　生活保障に関する調査（https://www.jili.or.jp/research/report/pdf/r1hosho/2019honshi_all.pdf）」