「お母さんが倒れると困る！」シングルマザーの仕事の選び方

離婚をした後、正社員に戻ってフルタイムで働いたり、パートを掛け持ちしたりと、収入のためにがむしゃらに働く女性は少なくありません。

しかし、厚生労働省の「平成28年度 全国ひとり親世帯等調査結果報告（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000188147.html）」によると、母子世帯の年間平均収入のうち、母親自身の平均就労収入は200万円。やはり育児をしながらだと、収入を得るのは容易でないことがうかがえます。

また、子どもがいれば普段の家事や育児、通院や送り迎え、急な病気の看病、行事への参加、PTAなどの役員をする必要も出てきます。

実家など頼れる場所があれば良いですが、両親と遠く離れて暮らしていたり、事情があったりして頼れないという人も多いもの。特にこのコロナ禍では、両親が高齢でサポートを頼みにくくなったという場合もあるでしょう。

働き詰めで疲れ切ったり、逆に離婚に踏み切れず我慢し続けたり、何かと悩みが多い小さな子を抱えての離婚。筆者もいざ離婚となり、がむしゃらに働く決意をしましたが、ある反省から、働き方をシフトしてもう一つの選択肢をとることにしました。

子どものためにも大切な母親の心身の健康

離婚となると、当事者である母親はその後の生活のために無理をしてでも頑張ろうとします。実際に、筆者も何がなんでも頑張るという気持ちでいましたが、やはり次第に無理が出てきました。

仕事が立て込み疲れ切っていたある日、「お母さんが倒れると困るのは私たちだから休んでよ」と子どもに言われたのです。

その一言でハッとし、「本当に子どものためとなる生活とは？」と考え直しました。生活をするためにも、教育のためにもお金は最重要項目です。一方で、子どもにとっては母親がたったひとりの親。母親の心身が健康であることは、お金以上に大切なことなのです。

どの家庭でも、親に心身の余裕がなければ育児に影響が出てしまいます。ひとり親で不自由させたくない思いがある一方で、「ひとり親だからこそ子どもと向き合う時間を毎日作りたい」「行事に出たり寂しい思いをさせたくない」という思いが強くあることにも気付きました。

本音を言えばお金も稼ぎたいし、子どもとも向き合いたい。そしてそれはわがままなことではなく、子どもにとっても良い選択肢だと気づいたのです。

在宅ワークの平均月収やメリットは？

ひとり親であってもなくても、女性が働きにくいのは子どもが「0歳～小学校低学年」まででしょう。ただ、今は以前とは違い、在宅で副業という選択肢が出てています。子どもが園児まで、もしくは小学校低学年までは、パートと在宅ワーク副業の組み合わせ、もしくは在宅ワークで生計を立てるのも一つの手段かもしれません。

少し古い資料になりますが、厚生労働省の委託事業として三菱UFJリサーチ＆コンサルティングが行った「在宅就業調査（在宅ワークの実態）（https://www.mhlw.go.jp/file/06-Seisakujouhou-11900000-Koyoukintoujidoukateikyoku/0000068112.pdf）」によると、在宅ワークの平均月収は「5万円以下」が27.7%で最も多く、次いで「10～19万円」の18.5%、「6～9万円」の18.0%（平成24年）。約半数が9万円以下、もう半分は10万円以上となっています。

近年は当時よりも在宅ワークが増えているので、収入についてはまた違いもあるでしょう。ただ、在宅ワークが一般化してきた分、取り組むハードルは低くなっています。初めは週3日パートで週2日在宅ワーク、収入が安定したら在宅ワークのみというように、働き方のアレンジも可能でしょう。

これまで、出勤が必要なパートの問題の一つが、休んだ分の収入が減ることでした。シフト制のパートなら融通も利いてありがたいのですが、子どもは熱を出すと3～5日間休むことも少なくありませんし、兄弟がいれば風邪がうつり休みも長くなります。在宅ワークを組み合わせれば、休んだときの減収への不安も減るでしょう。

また、足りない部分は児童扶養手当を利用するのも、子どもが小さくひとり親という環境下では大切な手段です。世間には様々な意見がありますが、子どものために「無理をしない」選択をする勇気も必要なときがあるのではないでしょうか。

ネックは母親の年齢と協調性

この働き方ではネックが2点あります。まずは母親の年齢。転職には35歳限界説があり、近年はそこまで気にしなくてもいいと言われるものの、年齢が関係する傾向はあるものです。子どもが低学年になって働きに出やすくなるまでに、35歳を超える人もいるでしょう。

ただし、筆者の周囲でも40代で正社員になったというケースもあり、こればかりはそれまでの経験や職種、地域性、会社側のニーズもあるので、絶対ダメとは言い切れません。

また、個人事業主のみの経験だと、いざ就活をしたときに協調性を問われる可能性もあります。自分の年齢や、子どもが高学年になったら長時間働くことまでを考えて、職種や雇用形態を検討・選択することが大切でしょう。

もちろん職業に向き不向きはあります。ただ、正社員か、出勤ありのパートの掛け持ちかだけではなく、今では在宅ワークとパートの組み合わせや在宅ワークの掛け持ちも可能です。

時代や環境で、働き方が変わることが分かった今回のコロナ禍。子育てと仕事の両立に悩んでいるのなら、自分でもできるかどうか試行錯誤してみるのもいいでしょう。