ポール・マッカートニーも提唱の「ミートフリーマンデー」にみる「第4の肉」の大豆の世界と国内事情とは

COP26（国連気候変動枠組条約第26回締約国会議）もあり、気候変動に対する各国の施策などが注目されています。その中でも地球温暖化の取り組みは様々な観点から行うことができますが、私たちの食生活からも参加することができます。

ミートフリーマンデーとは何か

元ビートルズのポール・マッカートニー氏も提唱する「ミートフリーマンデー（Meat Free Monday）」では、「私たち一人一人が、『週に一日だけ採食を実践する』ことで、地球温暖化を食い止め、かけがえのない資源を守り、多くの動物の命を助け、そして、より健康な身体を手に入れることができる」としています。

では、肉の消費量を減らすことで、本当に私たちは地球温暖化防止に貢献することができるのでしょうか。

環境白書でも肉類の消費による地球温暖化が指摘、第4の肉の活用法

環境省の「令和3年版 環境・循環型社会・生物多様性白書」でも以下のように指摘されています。

肉類、穀類、乳製品の順でカーボンフットプリントが高く、特に肉類は少ない消費量に対して、全体の約1/4を占めるほどの高い温室効果ガス排出原単位となっています。肉類は飼料の生産・輸送に伴うCO2排出に加え、家畜の消化器からのメタン（CH4）発生等から、その他と比較して高い排出原単位となっています。

このように、今後、「第4の肉」とも呼ばれる大豆を活用して、私たちの食生活における肉類の比重を減らし、穀類を増やしていくことで温室効果ガス（GHG）を減らすという試みが増えてくるかもしれません。

果たしてそのようなことが可能なのか、ということになりますが、文部科学省「日本食品標準成分表2020年（八訂）」によれば、可食部100グラム当たりの主要成分割合において、大豆（国産、乾燥）は、たんぱく質の割合が3割を超えているのに対して、豚肉（ひき肉）は2割を下回っています。

当該グラムにおいての豚肉のほとんどは水分となっており、乾燥の大豆と生肉の豚肉の比較はフェアではないですが、いずれにせよ大豆のたんぱく質の割合はそれ以外の炭水化物や資質をも上回っています。

国内と世界の大豆需要動向

2021年11月に農林水産省から発表された「大豆をめぐる事情」によれば、国内の大豆の需要量は、中期的に増加傾向で推移しており、令和２年度は約350万トン。その中でも、食品用については、近年、増加傾向であり、令和２年度は約105万トンとなっています。

国内需要は「増加傾向」という中でも、大きく言えばほぼ横ばい。それに対して世界の大豆需要は、長期的に増加傾向です。

世界の大豆の消費量は、3.6億トンとなっており、そのうち中国の消費量の伸びが著しくなっています。中国の消費量は約1億トンと、世界の消費量の約3割を占めています。

世界の大豆消費のうち、約９割の３億トンは搾油用等の生産に、約１割が食用や飼料用などに充てられており、今後、肉類から穀類に消費がシフトする傾向が出てくれば、食用増に対する生産増も必要となります。

まとめにかえて

このように、気候変動を抑えるために地球温暖化防止策として様々な策が今後も講じられていくと思いますが、その中でも私たちにとって身近な食生活も今後は少しずつ変化していく可能性も高くなっています。

そうした動きの中で、農業のような第1次産業の構造も大きく変わっていく可能性もあります。

消費（需要）と供給という関係性は切り離せないことから、今後も「第4の肉」の大豆からは目が離せません。

参考資料

泉田良輔「2050年に日本はカーボンニュートラル・脱炭素を本当に実現ができるのか」（https://limo.media/articles/-/25788）

ミートフリーマンデーオールジャパン（https://www.meatfreemondayjapan.com/）

環境省「令和3年版 環境・循環型社会・生物多様性白書」（https://www.env.go.jp/policy/hakusyo/r03/pdf.html）

農林水産省「大豆をめぐる事情」（https://www.maff.go.jp/j/seisan/ryutu/daizu/attach/pdf/index-144.pdf）