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つみたてNISAやiDeCoを始める前に、気を付けておけばよかった!こと5選

LIMO / 2021年12月2日 18時35分

つみたてNISAやiDeCoを始める前に、気を付けておけばよかった!こと5選

つみたてNISAやiDeCoを始める前に、気を付けておけばよかった!こと5選

つみたてNISAやiDeCoは投資初心者がつみたて投資をはじめるのに便利なつみたて投資で非課税枠を活用できる制度です。

しかし、それぞれ金融庁、厚生労働省といった国が準備してくれた制度であるがゆえに、投資初心者にとってはいくつかのつまずきポイントもあるのも事実です。

今回は、つみたてNISAやiDeCo経験者が「今振り返ってみて、困ったな」という点について5つのポイントをまとめてみました。

これからつみたて投資をはじめようと考えている方は是非参考にしてみてください。

その1:投資信託などの品ぞろえが多い金融機関で口座開設すればよかった

たとえば、つみたてNISAは金融庁が厳選してくれた約200本の投資信託などから構成されています。

しかし、すべての投資信託を各金融機関が扱っているわけではないです。

ネット証券であれば、約200本のうち、かなり多くの商品を取り扱っているところも多いですが、銀行であれば数本しか取り扱っていないというところもあります。

もちろん、必ずしも多ければいいということではないですが、投資家が自分の選択肢を狭める必要はないですよね。

iDeCoも取り扱う商品の内容は金融機関ごとに異なるので、口座開設時は注意してみてください。

その2:投資信託の選び方がよくわからなかったので、詳しい人に相談してから始めればよかった

ネットの記事やYouTubeの動画では「とりあえず米国株式のインデックスファンド」を買っておけばいいなどと断言するコメントが多いので、それをうのみにしてつみたてNISAなどを始めたという方も多いのではないでしょうか。

その一方で、様々な投資信託が存在し、「自分にとって本当にその投資信託でよかったのか」と考える人も多いのではないでしょうか。

リスクとリターンはコインの表と裏のようなものですし、つみたて投資ができる期間や保障の有無で資産運用は変わってくるものです。

小さなこと(金融商品)ばかりを見て、大きなこと(家計の資産全体)を見落としては、万が一に場合に対応できないので、このあたりは、自分で勉強するか、知っている人に聞くという行動をしたいところです。

その3:売却タイミングを考えずに始めてしまって、いつ売ればよいか困っている

つみたてNISAの非課税期間は20年間ですし、iDeCoも現時点では原則60歳までのつみたて投資となっているので、実際はどこかで売却の決断をしなくてはなりません。

たとえば、つみたてNISAで20年目に株式市場の大暴落に直面して含み益がぶっ飛んだなんて言うのは避けたいですし、iDeCoも年金制度の一部なので、老後資金によって非常に大事です。

投資では「出口」「EXIT」が最も難しいといわれていて、そういうことをあまり考えずに始めてしまうと、結局最後にどうしたらよいかという方もそろそろ出てくるのではないでしょうか。

もっとも、つみたてNISAでそこに気づくのはずいぶん先ですが、企業DCなどは制度が始まって20年近く経つので、そろそろそういう方が増えてくるのではないでしょうか。

その4:非課税期間終了後についてのイメージがない

つみたてNISAで非課税期間終了後もそのまま保有することも可能ですが、課税口座に移ると、売却時点で課税対象です。

課税非課税というのも興味の対象ではありますが、実は、非課税期間が終わっても資産運用は続くのです。

特に若い年齢でつみたて投資をはじめた人、たとえば24歳でつみたてNISAを始めて最初の非課税期間が終了するのは40代半ば。そこからさらに運用する必要があるのです。

そうであれば、最初から金融商品が限られているつみたてNISAやiDeCoではなく、もっと自由に選択できて長期前提で運用できる選択肢を検討しておけばよかったという可能性もあります。

投資で難しいのは、「常に新しい投資機会を探して、見つけられるかどうか」ということです。

その5:つみたて投資しか考えていなかったので、本当に自分にとって最適か不安

ポートフォリオというのは資産の集合体のことを言いますが、家計の資産は何も投資信託だけではありません。

住宅ローンをつかってマイホームを購入したという方であれば、最も大きな資産は不動産でしょう。

住宅ローンであれば通常は団体信用保険に加入させられているので、かりに万が一のことがあっても、住宅ローンの返済をしなくてもよいということもあり、残された家族へ住居の手当てはできます。

一方、つみたて投資は単なる投資ですから保障はないので、世帯持ちの方はそうした保障の観点もあわせてみてやる俯瞰する姿勢が必要です。

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