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2022年こそしっかり貯める!誰でも簡単に貯蓄体質になれるシンプルな3ステップ

LIMO / 2022年1月16日 4時50分

2022年こそしっかり貯める!誰でも簡単に貯蓄体質になれるシンプルな3ステップ

2022年こそしっかり貯める!誰でも簡単に貯蓄体質になれるシンプルな3ステップ

新しい1年がスタートしました。「2022年こそお金が貯まる生活習慣を身に着けて、しっかりと貯蓄したい」と考えている方も多いかもしれませんね。しっかりと貯蓄をするためには、自然とお金が貯まる仕組み作りをすることが大切です。今回は誰でもはじめられるシンプルな「貯蓄を成功させる3ステップ」をご紹介します。

自然とお金が貯まる3ステップ

お金を計画的に貯めていくためには、無理をせず、いつの間にか自然にお金が貯まる仕組み作りを行うことが大切です。「仕組み作り」と聞くと少し面倒だなと感じる方もいるかもしれませんが、気を付けるべきポイントはたったの3つです。

    家庭の収支を確認する(現状把握)

    これからかかる予定のお金を確認する(将来予測)

    先取り貯蓄や資産運用を始める(計画実行)

それぞれのステップについて、詳しく見ていきましょう。

ステップ1.家庭の収支を確認する

まずは自分の家計の現状を把握します。「毎月どのくらいの収入があるのか、何にいくら使っているのか、残り(貯蓄)はいくらあるか」をしっかりチェックしていきましょう。

収入は、会社員の方の場合、銀行の取引明細を見ればすぐに把握することができるでしょう。夫婦共働きのご家庭でも、お互いの収入を見せあって現状を確認する方が、家庭としては計画的にマネープランを作成できます。

支出については、クレジットカードの明細や電子マネーの使用分も、忘れずに確認します。

より正確な支出をチェックするためには、まず1カ月だけ頑張って家計簿を付けてみましょう。スマートフォンのアプリを使って買い物をした都度入力していくと、あまり負担に感じません。食費や娯楽費など、できるだけ正確に把握すると無駄な支出を見つけやすくなります。

貯蓄は「収入-支出」で計算できます。もしも赤字家計になっている場合は、早急に改善を目指しましょう。

赤字家計を黒字家計にするためには、「収入を増やす」か「支出を減らす」の2つしか方法はありません。専業主婦の妻がパートに出る、副業をするなどして収入をふやすか、支出を減らすために節約できることはないか、家計簿の見直しが必要でしょう。

ステップ2.これからかかるお金を確認する

次に、これから必要となるお金を確認しましょう。たとえば、一般的に教育費や老後資金などは、以下の金額くらい必要になると言われています。

<教育資金>

教育資金について、幼稚園、小学校、中学校、高校の学校教育費・学校外活動費(塾や習い事などの費用)・学校給食費の合計金額を、文部科学省が行った「子供の学習費調査(平成30年度)」より参考にご紹介します。

また、大学については独立行政法人日本学生支援機構「令和2年度学生生活調査結果」を参考にします。自宅通学の大学の学生生活費として、学生生活費には授業料や学校納付金に加え、食費やその他の日常費などが含まれます。

<幼稚園3年間の合計>

    公立:約47万円

    私立:約95万円

※幼稚園については2019年にスタートした幼児教育無償化を反映し、授業料分を控除。

<小学校6年間の合計>

    公立:約193万円

    私立:約959万円

<中学校3年間の合計>

    公立:約147万円

    私立:約422万円

<高校3年間の合計>

    公立:約137万円

    私立:約290万円

<大学4年間の合計>

    公立:約397万円

    私立:約682万円

上記により、幼稚園から大学まですべて公立なら約921万円、すべて私立なら約2448万円になります。実際はたとえば大学なら自宅通学か一人暮らしか、理系か文系かなどによっても必要金額は大きく変わるでしょう。

<老後資金>

金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書 「高齢社会における資産形成・管理(2019年6月3日)」によると、夫65歳以上・妻60歳以上の夫婦のみの無職世帯では、毎月の不足額の平均は約5万円。老後を20~30年と仮定すると、不足額の総額は1300万円~2000万円になります。

<介護費用>

介護費用については、公益財団法人生命保険文化センターの「介護にはどれくらいの費用・期間がかかる?」を参考に計算します。

月々の介護費用平均8.3万円×介護期間平均5.1年=506万円

506万円+一時金74万円=580万円

平均約580万円

※一時金:住宅改造や介護用ベッドの購入費など

平均的な介護費用は約580万円です。

お金に悩みを抱えている方のうち、実際に将来どのくらいお金が必要か把握しておらず、漠然と不安を抱えている方は多くいらっしゃいます。上記は平均的な金額になるため、実際にいくら必要かは人それぞれです。

自分が老後を迎えるまで、最低どのくらいお金を貯蓄したらいいのかをかんがえてみると、今後のお金の計画が立てやすくなるでしょう。

ステップ3.先取り貯蓄や資産運用を始める

現在の収支や将来のお金が計算できたら、まずは将来必要なお金を貯めるために「先取り貯蓄」を行いましょう。先取り貯蓄は、毎月のお給与が支払われた段階で、貯蓄分を別の口座に移してしまう方法です。強制的にお金が貯まる、最も有効なお金作りの仕組みだと言えるでしょう。

先取り貯蓄を行い、毎月の生活費の3カ月分くらい貯蓄がある場合は、資産運用にも挑戦するのがおすすめです。

資産運用では、毎年40万円まで20年間非課税(非課税投資枠は20年間で最大800万円)で投資できる「つみたてNISA」を利用すると良いでしょう。20年という長期間、積立投資を行うと、複利の効果と呼ばれる投資のパワーを味方につけて自分の資産を着実に増やすことができる可能性が高まります。リスクはあるのでしっかりと情報収集をして、ご自身に合ったものを選びましょう。

先取り貯蓄と資産運用で、お金を貯めて、育てていく仕組みを作りましょう。

「なかなかお金が貯まらない」「このままの貯蓄額で将来大丈夫なのか不安」など、お金に関して悩みを抱えている方は多いです。今回ご紹介した「1.家庭の収支を確認する(現状把握)、2.これからかかるお金を確認する(将来予測)、3.先取り貯蓄や資産運用を始める(計画実行)」を順番に行うのが一番シンプルな解決策でしょう。

今回ご紹介した内容を参考にしながら、無理なくお金が貯まり増えていく仕組み作りを実行してください。

参考資料

子供の学習費調査 文部科学省(https://www.mext.go.jp/b_menu/toukei/chousa03/gakushuuhi/1268091.htm)

独立行政法人 日本学生支援機構 学生生活調査結果(https://www.jasso.go.jp/statistics/gakusei_chosa/2020.html)

金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書 「高齢社会における資産形成・管理」 (https://www.fsa.go.jp/singi/singi_kinyu/tosin/20190603/01.pdf)

公益財団法人生命保険文化センター(https://www.jili.or.jp/lifeplan/lifesecurity/1116.html)

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