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「富裕層の人の特徴」を元金融機関社員が解説!資産5000万円以上のお金持ちの割合は

LIMO / 2022年3月6日 5時20分

「富裕層の人の特徴」を元金融機関社員が解説!資産5000万円以上のお金持ちの割合は

「富裕層の人の特徴」を元金融機関社員が解説!資産5000万円以上のお金持ちの割合は

皆さんは富裕層と聞いて、どんなイメージを持つでしょうか。多くの方にとって憧れはあっても、「自分には縁遠いものかな」と思う人もいるでしょう。

しかし、効率的なお金と時間の使い方を意識すれば、後述する純富裕層には誰しも手が届く可能性があります。

今回は、富裕層を目指す方にむけて「時間とお金の使い方」についてお話ししていきたいと思います。

富裕層はとにかく時間を大切にすることでお金を生み出す

富裕層といっても、代々資産家の家系でもない限り努力によって築きあげられた資産であることがほとんどです。

一般の人以上に寝る間を惜しみ、身を粉にして努力した結果として資産を手に入れた彼らが圧倒的に大切にするもの、それは「時間」です。

なぜなら、富裕層にとって「時間」は「お金」を生み出すためのツールなのです。

そのため、時には「お金で時間を買う」こともあるほどです。

ひとつ例をあげると、富裕層は家賃が安いからという理由で通勤に何時間もかけることを好みません。

筆者の知人も、兵庫県の郊外に本宅を構えながらも仕事のために都市部に1Rマンションを保有しています。

住宅コストがかかるのになぜそんな事をするのか?と疑問に思うかもしれませんが、富裕層になるような人はお金で買った移動時間に次のような費用対効果があると考えるのです。

1日1件多く商談ができる

十分な睡眠時間を確保しパフォーマンスを維持する

家族や友人との時間をつくる

適度な運動をする習慣をつけて病気を予防する

ビジネスに役立つ知識を少しでも多く学べる

つまり「稼いだお金で時間を買った方が、より重要なことに時間を使える」と判断しているのです。

「家をいくつも持てるお金があるから出来ることだ」と言ってしまえばそこまでなのですが、重要なのは「時間とお金のどちらを優先したほうが費用対効果が高いのか」を常に考えているということ。

「お金と時間」を天秤にかけるシーンは日常でもよくあるかと思いますが、根底にある考え方は積極的にマネをしていきたいですね。

日本に「富裕層」はどのくらいいるのか

ところで、「富裕層」とはよく言うものの、どんな人をみて富裕層だと感じるかには個人差がありますよね。

本稿では、野村総合研究所の公表するマーケットの分類を参考に考えてみましょう。

世帯の保有する金融資産(預貯金・株式・債券・投資信託・保険など)の合計額からローンなど負債を差し引くと「純金融資産保有額」を割り出すことができます。

この純金融資産保有額をベースに総世帯を5段階にランク付けしたものがマーケットの分類になります。

5つの階層の定義と、各層における世帯数・保有資産は以下のとおりです。

【図表】富裕層は日本にどれだけいるか?

野村総合研究所「日本の富裕層は133万世帯、純金融資産総額は333兆円と推計」

マーケットの分類(世帯の純金融資産保有額)

超富裕層(5億円以上)

8.7万世帯/97兆円

富裕層(1億円以上5億円未満)

124.0万世帯/236兆円

純富裕層(5000万円以上1億円未満)

341.8万世帯/255兆円

アッパーマス層(3000万円以上5000万円未満)

712.1万世帯/310兆円

マス層(3000万円未満)

4215.7万世帯/656兆円

純金融資産保有額が1億円以上5億円未満の「富裕層」、5億円以上の「超富裕層」を合わせると132.7万世帯となりました。

準富裕層を目指すために

先述したような、「時間とお金の使い方」をガラリと変えるのは相当の意識が必要そうでなかなかハードルが高いと感じるかもしれません。

そんな時、一般の人でも取り入れやすい「時間とお金を上手に使った資産の増やし方」が長期積立投資です。

投資ときくとリスクがあるものだと敬遠される方もいらっしゃるかもしれません。

しかし、30年目線の長期の「時間」をかけることで、「お金」をじっくり育てることができる投資法で近年注目度が急上昇しています。

ざっくりとした計算にはなりますが、年6%の複利で30年間運用することができれば月5万円の積立で約5000万円程度の資産をつくることができます。

5000万円の資産があれば、準富裕層の仲間入りも夢ではありません。

これまで投資には馴染みがなくて不安という方は、まずはマネーセミナーなどで投資について勉強してみるのも良いかもしれませんね。

参考資料

野村総合研究所「日本の富裕層は133万世帯、純金融資産総額は333兆円と推計」(https://www.nri.com/jp/news/newsrelease/lst/2020/cc/1221_1)

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