「年収アップに逆効果？」会社員が副業を始める時、知らないと絶対後悔する"3つの注意点"とは

働き方改革の進展などを背景に会社員の副業が解禁されつつある中、「私も副業を始めてみようかな」と考えている人もいらっしゃるのではないでしょうか。

しかし、事前知識がない状態で始めた結果、後悔してしまうこともあります。

今回は副業を始める時、知らないと後悔してしまう3つの注意点を解説します。

注意点1. 副業の収入で多いケースは「現実が理想の半分」

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少し古い調査になりますが、マイナビ転職が副業経験または副業意向がある会社員・公務員800名を対象に2020年11月13日～11月16日で実施した調査によると、副業で得たい収入の平均は月額13万2,546円でした。

一方、実際に副業で得ている金額の平均は5万9,782円となり、希望する金額の半分に満たない水準となりました。

もちろん、「やりがいのある仕事をしたい」「地方経済に貢献したい」など、副業を始める理由は様々かと思いますが、「収入を増やす」ために副業を考えている人は、もしかしたら「実際に得られる金額はイメージする額の半分」と考えると、より現実的になるかもしれません。

注意点2. 本業が疎かになる危険性がある

副業も無論「仕事」ですので、アウトプットに対して質や納期を求められたり、副業先の人とのコミュニケーションが発生したりします。

当然、それらに関して時間や労力を割くことになります。

本業が忙しい人の場合、時間や意識の配分が難しく、両立はおろか本業・副業どちらも中途半端なアウトプットとなってしまう可能性もあります。

その結果、本業での勤務先で、評価低下を受けて給与が減ってしまう可能性もなくはないでしょう。

副業の内容について、「時間のある時に可能な分だけ稼働する」という契約内容なら問題ないかもしれませんが、「いつまでにどれだけのアウトプットを出す」という契約内容であるならば、可能であるかどうかを事前によく検討することが重要でしょう。

注意点3. 勤務先で副業が禁止されている可能性がある

副業を解禁する会社は増えてきてはいますが、禁止している会社もまだ多くあります。

「バレなきゃいい」と考えて副業を始めて、何かの拍子で会社が知った場合、トラブルになりかねません。

副業を考える際は、勤務先の就業規則を確認し、副業が認められているのかをチェックしましょう。

まとめにかえて

いかがだったでしょうか。

副業は確かに多かれ少なかれ収入が増えたり、新たな経験を積むことができます。

しかし、今回ご紹介したような注意点もあります。

副業に興味ある人は、事前に頭に入れたうえで検討しましょう。

参考資料

厚生労働省　副業・兼業（https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/0000192188.html）