富裕層は自然にしてる！どんどん「お金が貯まる」思考と習慣4選

日本での富裕層の割合も確認

みなさんは、「富裕層」になりたいと思ったことはありますか。

小さい頃、将来の夢に「お金持ちになること」を掲げていた人は少なくないと思います。「富裕層」と呼ばれる人には、生まれながらに家系がお金持ちだった人もいれば、自分の努力でお金持ちになった人もいます。

筆者は前職の証券会社で勤務していた頃、様々なタイプの「富裕層」を見てきました。

今回は、その当時に感じた「富裕層」に共通する思考と習慣を４つご紹介したいと思います。

「富裕層」の定義

いくらくらいの資産を保有していれば「富裕層」と呼べるのでしょうか。

「株式会社　野村総合研究所」によると、「富裕層」は1億円以上5億円未満の純金融資産保有額がある世帯のことを指します。

出所：野村総合研究所「日本の富裕層は133万世帯、純金融資産総額は333兆円と推計」

また5千万円以上1億円未満で「準富裕層」、5億円以上は「超富裕層」に分類されます。

「富裕層」をピックアップすると124万世帯のため、全体のうちたったの約２％となります。

ちなみに「準富裕層」をピックアップすると341.8万世帯のため、全体のうち約6％です。まずは、「準富裕層」を目指すのもいいかもしれませんね。

富裕層の「お金が貯まる」思考と習慣４選

ここからが今回の本題です。「富裕層」が「お金を貯める」上で共通していた思考や習慣について４つご紹介します。

これから貯蓄や資産運用を始める人にとって参考になれば幸いです。

富裕層の思考と習慣1. 資産運用を習慣化する

「富裕層」は日頃から経済動向に敏感なため、最適な運用方法についていつも考えています。

資産運用では「積極的にお金を増やす」というよりも、「今はどこにお金を置けばベストか」という考え方をしているようにも見えます。

「富裕層」で資産を多く保有しているからこそ、時にはリスクを取らずあえて現金で持つこともありました。

このように、いつもお金と向き合い、最適なお金の置き場所を考えることが習慣化されています。

これを聞くと、「向き合うほどのお金は持っていないよ！」と思う人もいるかもしれません。

とはいえ、日本人の多くが資産の大半を金利の低い貯金に預けています。果たしてこれがベストな状態なのでしょうか。

老後資金や教育資金などの問題は、誰もが直面するテーマです。ぜひ、これから必要となるお金と向き合い、積立投資を活用して資産運用を習慣化してみるとよいでしょう。

まずは、国が推奨している「つみたてNISA」や「イデコ」などの税制優遇のある運用制度から調べてみることをおすすめします。

富裕層の思考と習慣2. 長期の目線で考える

「富裕層」は何事も長期の目線で考えます。そのため、まずは将来のイメージを膨らませて理想や目標を作り、逆算して行動します。

資産運用では、短期で儲けるよりも、じっくり寝かせて資産を大きくすることを好む傾向があるように思います。

「継続は力なり」というように、継続できる無理ない金額を先取り貯金や積立投資に回すと長く続くかもしれません。まずは将来叶えたい理想の夢やライフスタイルをイメージしてみてくださいね。

富裕層の思考と習慣3. 複利を活用する

「富裕層」は複利を活用します。20世紀最大の物理学者とも言われるアインシュタインが「人類最大の発明」とも呼ぶ「複利」。

わかりやすく言うならば、運用から得た利益をさらに再投資することです。資産運用の場合は、利益を引き出さずに雪だるまのように増やしていくイメージですね。

そのため、利益が出たらすぐに引き出して使うのではなく、将来本当に必要な時までじっくり寝かせましょう。

富裕層の思考と習慣4. わからないものに手を出さない

「富裕層」はわからないものには手を出しません。もしくは、わかるまで自分で調べるというケースもあります。

納得のいくものにお金を投じるため、運用においても自分の決断に自信をもつことができます。自信が持てれば長期保有にもつながり、複利でお金が増える好循環が生まれます。

いわゆる詐欺のような架空の取引や、ハイリスクな運用商品に手を出さないよう、まずは自分で調べることも大切です。

その際、自分で調べるだけでなく人に聞いて客観的な意見をもらうのもいいかもしれませんね。

富裕層の思考と習慣から真似できることを探す

わたしたちの生活は思考や習慣によって作られます。「富裕層」を目指すためにも、まずは思考や習慣から「富裕層」を真似てみましょう。

将来のための資産作りがこれまで以上に捗るかもしれません。

参考資料

株式会社野村総合研究所「野村総合研究所、日本の富裕層は133万世帯、純金融資産総額は333兆円と推計」（https://www.nri.com/jp/news/newsrelease/lst/2020/cc/1221_1）