株価・仮想通貨急落の中で改めて注目される「金価格」の底堅さ

投信1 / 2018年2月13日 21時20分

写真

株価・仮想通貨急落の中で改めて注目される「金価格」の底堅さ

最大の理由はドル安、利上げ実施でもドル高に向かわず

久々に大幅な株価下落、NYダウは2週間で最大▲12%超下落

ご存じの通り、この直近2週間で世界の株式相場は大きく下落しました。

その発端となった米国では、NYダウが高値から最大▲12%超下落し(26,616ドルから23,360ドルへ)、日本でも日経平均株価が同じく最大▲13%弱下落(24,129円から21,078円へ)するなど、久々に大幅な調整局面を迎えています。

さらに、欧州株やアジア株でも同様の急落となり、とりわけ、中国株(上海総合株価指数)は最大▲15%弱の下落を余儀なくされました。株式投資をしている人だけでなく、貯蓄目的で投資信託やETFを購入した人も、改めて価格変動の恐さを実感しているのではないでしょうか。

仮想通貨ではビットコイン価格が最大▲72%下落

また、大幅な価格調整となったのは株式だけではありません。

特に、株式相場と時間軸のズレはあるにせよ、仮想通貨は“暴落”という水準を超えた惨状となっています。代表的な仮想通貨であるビットコインは高値(昨年12月の約235万円)から最大▲72%超下落(2月に約65万円)しました。

仮想通貨は先日起きたコインチェックの流出問題の影響も大きいと思われますが、大火傷を負った人も少なくないと推測されます。なお、現在のビットコイン価格は概ね90万円前後です。

株価急落の中で底堅く推移した金価格

さて、今回のリスク資産の急落相場で、改めて注目されたのが金(ゴールド)でしょう。

金も広義ではリスク資産の1つですから、今回の世界的な価格調整の影響を受けました。直近の高値1,353ドル(1トロイオンス当たり、以下同)から最大▲3%弱の下落(約1,315ドルへ)となりましたが、その下落率が圧倒的に小さいのは明白です。

金価格が底堅く推移したのは、株式などから投資資金が一時的に避難してきたからでしょうか?

トランプ勝利以降は伸び悩む金価格、それでも安値後は+20%超高

ここで、2016年11月の大統領選におけるトランプ勝利以降の金価格を簡単に振り返ってみましょう。

米大統領選前は、“もしトラ”の場合は株安金高と予測されていましたが、実際には株価はトランプラリーと称される歴史的な上昇相場となりました。一方の金は、大統領選直後の1カ月強で最大▲12%超の大幅下落(1,283ドルから1,125ドルへ)となりました。

しかし、その後は山と谷を繰り返しながら、下落後安値から最大+20%超の上昇(1,125ドルから1,353ドルへ)となったのです。それでも、大統領選直後からの金価格の上昇率は最大+5%に過ぎず、この間の株式(NYダウ)の最大上昇率+45%から大きく見劣りしていたのは間違いありません。

  • 前のページ
    • 1
    • 2
  • 次のページ
投信1

この記事に関連するニュース

トピックスRSS

ランキング