iDeCoに加入する前に知っておきたい3つのこと

雑誌の特集などでも、将来のお金を貯めるために有効な手段として、「iDeCo」が取り上げられることが多くなりましたね。iDeCoは3段階で税制優遇のメリットがあり、老後資金をつくらなければと考えている人にとっては最適な手段と言えます。

そんなiDeCoですが、知らないまま始めると思わぬ痛い目にあうことも。今回は、iDeCoを活用しようと思っているのであれば始める前に知っておくべきことについてご紹介します。

投資信託で運用する場合、元本割れの恐れがある

iDeCoでは自分で運用商品を選び運用していきます。元本確保型の商品として、定期預金や保険がありますが、ラインナップされている商品のほとんどは元本変動型の投資信託です。

もちろん、安全性の高さを第一に考えて、iDeCoで運用する商品として定期預金や保険を選ぶのも一手です。しかし、いくら税制優遇があるといっても、この低金利の時代、定期預金や保険だけでは老後資金が十分に用意できない可能性もあります。

とはいえ、投資信託はご存じの通り「投資」です。元本を損なう恐れのない預貯金とは違って、大きなリターンを生む可能性がある一方で、運用に失敗すれば元本割れする恐れもあるということは知っておく必要があるでしょう。

定期預金だけで運用するのは逆に損になることも

先ほど、定期預金や保険ばかりで運用すると老後資金が十分に用意できない可能性について話をしました。これは、この低金利の時代ですから得られるリターンよりも手数料が高くなってしまい、トータルで見るとマイナスになることもあるといったことによります。

よく金融機関が手数料無料とうたっていますが、これは金融機関に支払う「運営管理手数料」のこと。そのほかにも初回加入時には加入・移換時手数料（税込2,777円）がかかりますし、口座開設後は掛金拠出の都度、国民年金基金連合会に支払う手数料（税込103円）、事務委託先金融機関（信託銀行）に支払う手数料（税込64円）がかかります。

そう考えると、低金利の中わざわざ定期預金でiDeCoを利用するのはかえって損をする可能性もありますよね。

60歳までは引き出せない

iDeCoは制度の性質上、原則60歳以降でないと引き出すことができません。60歳未満でも引き出せるのは、高度障害状態や加入者が亡くなった場合、もしくは脱退条件を満たしたときなど限られたケースのみとなります。

このように、手元にお金がないからといった理由では引き出せないのが特徴です。マイホーム費用や子供の教育費などにも充てることはできないので、ちょっと不自由に感じるかもしれません。しかし、そういった条件を加えることによって、確実に老後資金を貯めることができるのもまた事実です。

簡単に引き出せると、何かあったときに簡単に切り崩して使ってしまう人もきっといるはずです。そんなことばかり繰り返していると、なかなか老後資金が貯まらずに後で泣きを見るハメになりますから、逆にメリットであると捉えてみるといいですね。

まとめ

いかがでしたか。iDeCoは国が”老後資金づくりのために”と設計した制度であるため、ちょっと厳しく感じるところがあるかもしれません。でも、リスクを取るからこそ大きなリターンが期待できますし、60歳以降にならないと引き出せないからこそ老後資金がしっかり貯まるのです。

こんなふうに、不便に感じることもひっくり返せばメリットになるもの。ぜひiDeCoを活用して、老後に備える検討を始めてみてはいかがでしょうか。