iDeCoを始めるべき人、始めるべきではない人

iDeCoは節税効果も高く、老後のための資産形成に最適という言葉をよく耳にすると思います。確かに、iDeCoは拠出するとき、運用しているとき、受け取るときの3段階で節税効果の恩恵を受けることができ、60歳まで原則引き出すことができないため、老後資産の形成にはもってこいの制度です。

しかし、誰にも無条件におすすめできるものではありません。今回は、すぐにiDeCoを始めるべき人とまだ始めるべきではない人の違いについてご紹介します。

1つの目安は貯金額

初めに言っておくと、iDeCoは毎月決まったお金を拠出するものです。そして、60歳になるまでそのお金を引き出すことはできません。そして、運用商品は預金や保険もありますが、投資信託が中心となっています。

となると、いまの生活で赤字が続いている人、もしくは貯金の習慣がついていない人というのはiDeCoを始めたとしても十分な掛け金の拠出ができず、生活ができなくなってしまう可能性もあります。老後の資金を若いうちから用意しておくというのは非常に大事なことですが、そのせいで今の生活が成り立たなくなるのでは元も子もない話です。

一つの目安として、月収3か月分以上が貯金残高として用意できているのなら、iDeCoを始めるといいでしょう。基本的な貯金の習慣が身についていることも基準にしてください。毎月コンスタントに決まった金額が貯められるようになっていれば、iDeCoを始めてもまず問題ないでしょう。

貯金額以外に年齢の壁も

ただし、iDeCoの場合は60歳まで積立できるしくみになっているため、貯金額だけでなく年齢にも注意しなければなりません。若いうちに始められるのが一番ですが、40代、50代になるとちょっと躊躇してしまいますよね。

iDeCoには、確かに預金や保険というような元本確保型の商品もあります。ですが、それだけではたとえ50歳から毎月3万5000円積立したとしても積立総額は420万円となり、老後資金としては少ない金額となってしまいますよね。退職金の運用にはもちろん使えません。

さらに、運用商品の中心となるのは投資信託。投資信託は投資商品ですから当然値下がりのリスクもありますし、あまりに短い期間の運用だと値下がり分を取り返せない可能性も高くなります。50歳からであればもう少し違う運用を考えてもいいでしょう。

リスク許容度という課題

最後に、リスク許容度という課題があります。あなたは一時的にであっても、お金が1円でも減ることに抵抗を感じますか。もし抵抗を感じるのであれば、投資商品は向いていません。預金で堅実にお金を貯めたほうが精神的にも安心だと思います。

また、お金が目減りしてしまったときに大きな焦りを感じたり、不安になったりする人には投資は向いていません。元本確保型の預金や保険で運用するのも一つの手ですが、その場合は大きな節税効果は期待できないということだけ覚えておいてくださいね。

まとめ

いかがでしたか。iDeCoは節税効果も高く、老後資産の形成に最適、と聞くと今すぐ始めてみようかなと思いますよね。しかし、毎月の掛け金は一度拠出したら60歳まで引き出せないのです。当然家を買うお金に使ったり、子供の教育資金に使ったりすることもできません。人生は長いので、自分に合った方法で老後資金を準備してくださいね。