NTTデータの給料はどのくらいか

企業年収給与研究シリーズ

シリーズでお伝えしている「企業年収給与研究」。最新の有価証券報告書をもとに注目企業の従業員の年収・給与や従業員数を見ていきましょう。今回は日本を代表するシステムインテグレーターのNTTデータです。

NTTデータの平均年間給与はいくらか

NTTデータ（提出会社）の平均年間給与は820.7万円と800万円を軽く超えています。また、従業員の平均年齢は38.4歳となっており40歳を若干下回っている程度です。平均勤続年数は14.7年となっています。

NTTデータの従業員数は何人か

有価証券報告書の提出会社（単体）の従業員数は2018年3月31日時点で1万1263名。

単体の従業員数をセグメント別に言えば以下の通りです。

公共・社会基盤：3442名

金融：3660名

法人・ソリューション：2696名

北米：17名

EMEA・中南米：14名

その他：1434名

また、連結会社の従業員数は2017年3月31日現在で11万8006名です。その内訳としては以下の通りです。

公共・社会基盤：8239名

金融：1万1902名

法人・ソリューション：1万2846名

北米：4万888名

EMEA・中南米：3万5211名

その他：8920名

単体の規模を考えても連結の北米が多いのが特徴的です。ICT先進国で日本のテクノロジー企業がどこまで存在感を見せつけることができるのかに注目です。

まとめにかえて

年収や給与といった金銭面での条件は仕事をする人にとっては誰もが気になる要素ではないでしょうか。金銭面での処遇以外にも、働きがいや働きやすさといった職場環境が大事なのは言うまでもありません。ただ、年収や給与などの「お金」の話は親しい仲でも聞きにくいというのが実際ではないでしょうか。こうしたデータが就職活動や転職活動の参考になれば、幸いです。

【注意点】有価証券報告書における年間平均給与及び従業員数について

平均年間給与は、賞与及び基準外賃金を含んでいます。また、従業員数は就業人員です。

【ご参考】有価証券報告書とは

日本証券業協会（http://www.jsda.or.jp/manabu/qa/qa_stock30.html）によれば、有価証券報告書は「金融商品取引法に基づいて上場会社が事業年度ごとに作成する会社内容の開示資料です。株式を上場している会社は、各事業年度終了後、3か月以内に財務局長および上場証券取引所に有価証券報告書の提出が義務付けられています」とされています。

【シリーズ参考記事】

「ソニーの給料は過去10年でどう変わったか」（http://www.toushin-1.jp/articles/-/6541）

「キーエンスの給料はどのくらいか」（http://www.toushin-1.jp/articles/-/6651）

「デンソーの給料はどのくらいか」（http://www.toushin-1.jp/articles/-/6663）

「三菱電機の給料はどのくらいか」（http://www.toushin-1.jp/articles/-/6664）

「サイバーエージェントの給料はどのくらいか」（http://www.toushin-1.jp/articles/-/6665）

「博報堂DYホールディングスの給料はどのくらいか」（http://www.toushin-1.jp/articles/-/6670）

「電通の給料はどのくらいか」（http://www.toushin-1.jp/articles/-/6671）